父の日、令和のパパが一番ほしいのは「感謝の言葉」
キッズラインは2024年6月3日、「父の日」に関するアンケート調査の結果を発表した。
父親の多くは育児に関して積極的で、なおかつ今後より多くの時間を育児に充てたいと考えている傾向にあるが、「長時間労働・残業の常態化」が障壁となっていることが明らかになった。
新中高生の制服「家庭の洗濯機で洗える」が半数以上
カンコ―学生服は2024年5月28日、「新入学時の制服購入状況」の調査レポートを公開した。家庭洗濯には型崩れ・生地が傷む・縮み・色落ちなどの不安があるものの、家庭洗濯の可否、お手入れ、サイズ選びが新入学時の制服購入の重要ポイントとなることがわかった。
小学校運動会「半日開催」が6割で賛成多数
しんげんが運営する主婦向けの情報メディア「SHUFUFU」は2024年5月23日、「小学校の運動会」に関するアンケート調査の結果を公表した。運動会は6割の学校が、半日と開催時間が短くなっていることがわかった。
高校選び、公立は「進学実績・部活」私立は「校舎・設備」重視
ネオマーケティングは2024年5月15日、「学校プランディングに関する調査」の結果を発表した。学生の半数以上が進路・進学について親に相談しているが、高校選びにおいて、親世代と現役学生世代の選定ポイントに差があることがわかった。
母親の4割、子供の身体的な成長に不安…運動や栄養は？
スリーエー・ライフは2024年5月16日、「子どもの成長」に関する調査結果を発表した。母親の半数が自身の幼少期と比較して運動が不足していると感じており、子供の栄養状態についても理解しきれていないことがわかった。
大学受験、子供は設置学部・保護者は学費を重視
明光ネットワークジャパンは2024年5月16日、「高校生の志望校選びに関する実態調査」の結果を公開した。志望校選びで重視することに子供と保護者の温度差があり、保護者の3割超が子供の望む志望校にギャップを感じていることがわかった。
発達障害グレーゾーンの子供77％、登校しぶりや不登校経験
パステルコミュニケーションは2024年5月10日、新年度の子供の登校についてのアンケート調査の結果を発表した。発達障害グレーゾーンの子供の76.7%が登校しぶりや不登校の経験があること、そのうち約半数は前年度から登校しぶりをしていることが明らかになった。
子育て世帯の半数が投資、NISA口座の保有8割超…実際は？
子供とお出かけ情報サイト「いこーよ」を運営するアクトインディは2024年5月1日、子育て世帯の投資事情についての調査結果を発表した。NISA口座の保有は8割を超えるものの、実際に投資しているのは半数にとどまっていることがわかった。
教育者による性犯罪防止制度「日本版DBS」ママ42％知らず
インタースペースは2024年4月25日、「性犯罪歴確認制度（日本版DBS）」についてのアンケート調査の結果を公開した。2024年3月の閣議決定を知っているママは約3割で、4割強は制度自体を知らないことが明らかになった。
PTA活動「仕事との両立が負担」約76％…役員経験者
リネットジャパンリサイクルは2024年4月23日、PTA役員経験者550名を対象に実施した、PTA活動の課題と効率化したい活動に関する意識調査の結果を公表した。約76%が「仕事との両立」「平日学校へ行くこと」「対面での打合せ」に負担を感じていることが明らかになった。
幼児の外遊び、平日の園外は半数が「まったくしない」
笹川スポーツ財団は2024年4月26日、「幼稚園・保育園以外における幼児の運動実施の実態調査」の結果を公開した。幼児（3～6歳）の1割弱が園外での外遊びをまったくしておらず、平日に限ると約半数が外遊びをしていないことがわかった。
働く保護者の8割超、保育園内の付加的保育を「利用したい」
ポピンズは2024年4月19日、英語やミュージック、体操など保育園内で行われる有料保育サービスについてのアンケート結果を公開した。8割超の保護者が、保育園で付加的保育を利用したいと考えているが、そのうち約3割は利用する園で実施されていないことがわかった。
子・孫に勤めてほしい企業ランキング、公務員が人気
リスクモンスターは2024年4月25日、子や孫に勤めてほしい企業ランキングを発表。1位「国家公務員」、2位「地方公務員」、3位「トヨタ自動車」と、根強い人気は変わらず。トップ20に、製造業が10社、総合商社3社がランクインした。
ヤングケアラー支援「心理的な負担軽減に効果」調査研究
デロイト トーマツは2024年4月24日、ヤングケアラーを自治体や支援団体が効果的に支援していくための取組みや課題をまとめ公開した。支援がヤングケアラー本人の心理的負担軽減の効果がある一方、効果的な影響をもたらした支援が年代により異なることや、世話を受けている家族へのより一層の配慮が求められていることなどの課題も明らかになった。
小中高生の約2割、SNSで知らない人とやり取り…東京都調査
スマホを持たせている小・中・高校生の保護者の約2割が、子供がSNSなどを通じて知らない人とやりとりしたことがあると答えたことが、東京都が実施した「2023年度家庭での青少年のスマートフォン等利用等調査」より明らかになった。
保護者の6割弱「合理的配慮」聞いたことがない
イー・ラーニング研究所は2024年4月22日、「合理的配慮と多様性に関する調査」の結果を発表した。「合理的配慮」という言葉を聞いたことがある親は約4割、内容まで知っている親は1割以下にとどまり、まだ言葉自体が浸透しきっていないことがわかった。
