【夏休み2021】ワオ高、スマホで学べる「教養としてのお盆」講座無料公開
ワオ未来学園ワオ高等学校（ワオ高校）が、コロナ禍で帰省しにくい状況が続く中、ステイホームのお盆応援企画として「教養としてのお盆」授業をオンラインで無料公開している。
「子供がいるから接種できない」子育て世帯をサポートするワクチン接種サービス
ワクチン接種が進む一方で「会場に子供を連れて行けない」「副反応が出たら家事育児はどうしたら…」と不安に思う保護者も多いだろう。一部の自治体ではワクチン接種に関連した子育てサポートの施策を発表している。
【夏休み2021】「世界の医療団」事務局長自ら質問に答えるオンラインイベント8/23
国際NGOの世界の医療団は2021年8月23日、中高生向けの夏休み緊急企画「NGOのこと、国際協力のこと、新型コロナウイルスワクチンのこと、世界の医療団のこと、事務局長がお話します！」をオンライン開催する。参加費は無料。
トークセッション、WSなど…学生向け「未来デザインフェス」9/18
メンバーズは2021年9月18日、同社が提供する学生向けの無料オンラインラーニングプラットフォーム「Practica（プラクティカ）」において、大規模オンラインイベント「未来デザインフェス」を開催する。予約制、参加費無料。
【夏休み2021】「さがしてみよう！植物のふしぎ」パネル展示＆園内で植物探しイベント
第一園芸は2021年8月11日から9月12日までの間、「練馬区立四季の香（かおり）ローズガーデン」にて、夏休みの自由研究にも役立つ「さがしてみよう！植物のふしぎ」のパネル展示と、園内での植物探しを開催する。入場料無料。
コロナ禍、通販市場拡大…2020年度の宅配便取扱個数、過去最多
国土交通省は8月6日、2020年度（2020年4月～2021年3月）の宅配便取扱い実績が過去最高を更新したと発表した。
お盆休みに利用したいカーシェア…感染症対策、利用傾向は？
お盆といえば帰省とレジャー。普段は自家用車を所有していない世帯でも、この時期だけはカーシェアサービスを利用しようという世帯は少なくないはずだ。
アスリート人材育成のための「日本財団A-MAP」第2期奨学生募集開始
日本財団は、アスリートの人材育成を支援するため、2021年度より「日本財団A-MAP奨学金」事業を開始。2021年8月27日から第2期生の募集を開始する。募集開始に先立ち、17日と20日にオンライン説明会を開催する。
国立感染症研究所、公開情報の「科学を逸脱した解釈」「切り取り引用」に強い懸念
国立感染症研究所（NIID）は8月2日、新型コロナウイルス感染症に関する同研究所Webサイトの不適切な引用について注意喚起を行った。
二子玉川ライズに体験施設「PLAY! PARK ERIC CARLE」2021年11月オープン
東急、東急不動産、東急モールズデベロップメント、エイアンドビーホールディングスの4社は2021年8月10日、同年11月に複合型商業施設「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」において、「PLAY! PARK ERIC CARLE」をオープンすると発表した。
10代アスリートを支える保護者向け「ジュニアアスリート食育検定」開始
ジュニアアスリート食育推進委員会は2021年8月9日、10代のアスリートの食育について学ぶ資格サービス「ジュニアアスリート食育検定」を開始した。
感染爆発で冷え込む観光業、JTBに300億円資金支援［新聞ウォッチ］
暦のうえでは「立秋」が過ぎたというのに、東日本や西日本の太平洋側を中心に広い範囲でよく晴れて、東京の八王子市では気温が39度を記録。東京都心でも36.8度を観測するなど、今年初の猛暑日になったという。
大学拠点接種、8/9週に18大学が接種開始
新型コロナウイルス感染症ワクチンの大学拠点接種について、文部科学省は2021年8月9日からの週に新たに18大学が接種を開始すると発表した。山形大学や佐賀大学等が接種を開始し、自大学の教職員・学生だけでなく近隣の教育関係者等にも接種対象を拡大する予定。
6割以上がコロナ禍でも現地留学に意欲…海外留学希望の大学生
留学希望する大学生の6割以上が「コロナ禍でも留学を行いたい」と回答し、その理由は「学生時代しか留学のチャンスがない」が最多だったことが、全研本社が2021年8月2日に発表した調査結果より明らかになった。
コロナ感染は過去最多、菅内閣支持は最低を更新…新聞ウォッチ
新型コロナウイルスの1日当たりの新規感染者が神奈川県でも2000人を超えて、過去最多を更新中。一方、感染防止対策に取り組む菅内閣の支持率は、昨年9月の内閣発足以降の最低を更新したという。
消毒液への引火にも注意「花火のやけど」消費者庁
花火をする機会が増える夏休みに入り、消費者庁は花火によるやけどに注意するよう「子ども安全メール from 消費者庁」で呼びかけている。新型コロナウイルス感染症対策として消毒用アルコールを使う機会が増えていることから、その引火についての注意喚起も行っている。
