「アクアビーズ」で地頭力を育成、集中力と創造力が向上
エポック社は「アクアビーズ」で遊ぶと、前頭前野や右脳が活性化し 「地頭力」を育てる、「集中力」と「創造力」が向上することを研究で判明した。公立諏訪東京理科大学の篠原菊紀教授監修のもと脳活動実験を実施した。
コロナ禍で夏休み延長も…小学生の学びを支援するWebサイト5選
小学生の「学び」を支援するWebサイトのなかから、無料で利用できる5つを紹介。
東北初の不登校特例校「富谷中学校西成田教室」開設へ
宮城県富谷市は2022年4月、東北初となる不登校特例校「富谷市立富谷中学校西成田教室」を開設する。富谷市内に在住し、市立中学校に在籍している不登校の生徒20人程度を対象に教科担任が少人数や個別の形態で指導する。9月より生徒募集を開始する。
「答えのない道徳の問題どう解く？」Twitterアカウント開設
ポプラ社から刊行された「答えのない道徳の問題 どう解く？」のTwitterアカウントが開設された。「どう解く？」にまつわるコラボレーション企画や、2021年11月刊行予定の「どう解く？」第2巻と、2022年3月刊行予定の「どう解く？」思考本の制作のようす等を発信する。
休校時の保護者向け助成金、個人申請を検討
多くの学校で新学期がスタートする中、政府は新型コロナウイルス感染症による休校が増える事態を想定し、休校ために仕事を休む保護者向け助成金について、個人からの申請にも対応できる仕組みを検討している。2021年8月31日に会見した加藤勝信官房長官が明らかにした。
大学拠点接種、8/30週に91大学がワクチン接種開始
新型コロナウイルス感染症ワクチンの大学拠点接種について、文部科学省は2021年8月30日週に新たに91大学が接種を開始すると発表した。法政大学や明治大学等が接種を開始し、自大学の教職員・学生だけでなく近隣の教育関係者等にも接種対象を拡大する予定。
17～19歳のコロナワクチン接種「意向なし」4割超、日本財団調査
日本財団は2021年7月16日から20日、全国の17歳から19歳の男女計1,000人を対象に「新型コロナワクチン」をテーマにしたインターネット調査「18歳意識調査『第40回 新型コロナワクチン』」を実施。その結果を8月26日に公表した。
大学等における学生支援の取組状況調査、JASSO
日本学生支援機構（JASSO）は2021年8月30日、全国の大学、短期大学および高等専門学校を対象にした「大学等における学生支援の取組状況に関する調査（2021年度）」の協力を求めた。調査の手引きや調査票は、8月末に各学校等宛に郵送している。
学校給食を電気小型トラックで配送…埼玉県久喜市
三菱ふそうトラック・バス（MFTBC）は、埼玉県久喜市が8月に新たに開設した給食センターからの学校給食配送車として、同センターの業務全般を請け負う東洋食品に、電気小型トラック『eキャンター』1台を納車した。
夏インターン、平均6.35社に申込…学生調査
学生就業支援センターは、学生調査「夏インターンシップ申し込み状況調査」の結果を発表した。7月上旬の段階で90.0％の学生がインターンシップへ申し込み、申込企業数は学生1人あたり平均6.35社にのぼることがわかった。
クイズ形式で学ぶ、ちょボットの防災道場「台風・大雨の巻」
ポータルサイト「Yahoo！きっず」は、「ちょボットの防災道場～台風・大雨の巻～」の提供を開始した。台風と大雨に関する知識をクイズ形式で学べる「ちょボットの防災ランド」内で提供されている。
悩み抱え込まず相談して…自殺予防週間前に厚労大臣メッセージ
厚生労働省は、自殺予防週間（9月10日～16日）を前に2021年8月27日、厚生労働大臣のメッセージを公表した。10代の自殺が長期休暇明けに急増する傾向があるとして、1人で悩みを抱え込まず身近な人に相談するよう呼びかけている。
待機児童が半減、さいたま市は376人減少
2021年4月1日時点の保育所等利用定員は前年比4万9,590人増の301万6,918人で、待機児童数は前年比6,805人減の5,634人であることが、厚生労働省が8月27日に公表した調査結果より明らかになった。
明治ら、子供の窒息事故のメカニズム解明
明治と武蔵野赤十字病院は子供の誤嚥や窒息事故のメカニズム解明に嚥下シミュレータSwallow Visionを活用して、子供が豆を口に入れて走った場合の誤嚥シミュレーションを実施した。子供の窒息事故予防への貢献を目指す。
大阪メトロ中央線、夢洲まで延伸…大阪・関西万博に向け
国土交通省総合政策局と大臣官房公共事業調査室は8月27日、2025年に開催される日本国際博覧会（大阪・関西万博）におけるインフラ整備計画を発表した。
コロナ対応ガイドライン策定、休校の判断等…文科省
文部科学省は2021年8月27日、学校で児童生徒や教職員の新型コロナウイルスの感染が確認された場合の対応ガイドラインを策定し、全国の教育委員会等に通知した。学級内で感染が広がっている可能性が高い場合は、5～7日程度を目安に学級閉鎖を実施するとした。
