専門家に聞く…在宅勤務＆学習時代「パソコンどこに置く問題」の最適解PR
日本中でリモートワーク、オンライン授業が新たなスタンダードになりつつある。家族皆が快適にそれぞれの仕事や学びに向き合える住環境について『子育てインテリア術』の著者である一級建築士・おおぬきゆーじ氏に聞いた。
都民の日10/1、上野動物園など20施設で無料公開
東京都は10月1日の「都民の日」を記念して、2020年10月1日に施設の無料公開や記念行事を実施する。恩賜上野動物園や葛西臨海水族園など20施設の入園料・観覧料などが無料となるほか、東京都水の科学館など4施設で記念行事を行う。
学校トイレの感染症対策、今後の方針「自動水栓」74％
学校のトイレ研究会は2020年8月25日、「2019年度全国自治体アンケート調査」の結果を公表した。学校トイレの感染症対策は、改修時「便器の洋式化」、利用時「手洗いの励行」、清掃時「乾式清掃」がもっとも多かった。今後の方針は、非接触の自動水栓が74％にのぼった。
eスポーツの栄養補給に「BREAK OUT タブレット」発売
赤穂化成は、国内初となるeスポーツプレイヤー向けタブレット菓子「eスポーツ対策 BREAK OUT（ブレイクアウト）タブレット」を9月7日（月）より発売する。
阪神甲子園球場でマウンド投球9/26-27、限定120名募集
阪神甲子園球場は2020年9月26日・27日の2日間、120名限定の「2020阪神甲子園球場 マウンド投球イベント」を開催する。甲子園球場でウグイス嬢のアナウンスとともにマウンドに上がり、実際に投球する特別な体験ができる。応募は9月11日まで、応募多数の場合は抽選。
デサント、暑くても呼吸がしやすく快適なマスク発売
デサントジャパンは、息苦しさとムレを抑制し、身体を動かす際にも快適に着用できる「DESCENTE ATHLETIC MASK（デサント アスレティック マスク）」を9月中旬より数量限定で発売する。
運動後の疲労回復が期待できるシューズ「VIBE」発売
アルコインターナショナルは、ランニングシューズブランドのTopo Athletic（トポアスレチック）から、リカバリーシューズ「VIBE（バイブ）」を8月28日（金）よりオフィシャルサイトにて販売する。
東急、全駅に抗菌加工…利用者が触れる箇所が対象
東急電鉄（東急）は8月25日、新型コロナウイルス感染拡大防止策の一環として、全駅の構内にも抗ウイルス・抗菌加工を実施すると発表した。
マスクに飛沫抑制効果、8割の飛沫が捕集
理化学研究所や神戸大学などの研究チームは2020年8月24日、マスクの効果や教室などの窓開け換気効果に関する研究結果を発表した。不織布マスクも手作り布マスクもリスク低減効果は期待できるという。
新型コロナへの差別・偏見防止へ…文科相メッセージ
萩生田光一文部科学大臣は2020年8月25日、新型コロナウイルス感染症に関する差別・偏見の防止に向けてメッセージを発表した。感染した人や学校の対応を責めるのではなく、感染症対策と教育活動の両立に理解と協力を求めている。
ちば仕事研究塾2020夏…県内在住・在学生対象にオンライン実施
ちば産学官連携プラットフォーム就職支援連携事業部会は、2020年8月31日から9月10日にかけて、千葉県内の29社・団体より協力を得て、大学生を対象とした業界・企業研究のための産学官連携プログラム「ちば仕事研究塾2020夏」をオンラインで開催する。
骨・関節の異常を見過す恐れ…学会が提言まとめ
コロナ禍で定期健康診断が中止や延期され、運動器障害の見過ごしや悪化により、立つ・歩くなど移動する機能が低下する「ロコモティブシンドローム」に将来つながる可能性があることを、運動器検診関連学会が共同で提言している。
早生まれは不利？実感している人は42.8％
早生まれの人の42.8％が「不利」だと感じたことがあることが2020年8月21日、日本トレンドリサーチの調査結果からわかった。一方、早生まれではない人が、早生まれの人と比べて「有利」と感じたことがある割合は14.0％にとどまった。
マイナポイントの登録方法と予約・申込期限、子どもの登録は？
消費の活性化やマイナンバーカードの普及促進、官民キャッシュレス決済基盤の構築を目的として2020年9月に開始されるマイナポイント。その仕組みと、登録方法などを確認していこう。
第14回キッズデザイン賞、237点発表
キッズデザイン協議会は2020年8月21日、第14回キッズデザイン賞の受賞作品237点を発表した。コクヨ「しゅくだいやる気ペン」や、凸版印刷・フレーベル館「できるーと かずシリーズ」、ワンダーラボ「ワンダーボックス」などが選ばれた。
学校再開支援費「十分活用できた」48％、用途は消毒用品が最多
新型コロナウイルス感染症の対策第2次補正予算で予算化された「学校再開支援費」は、48％の学校が「十分活用できた」と回答したことが、日本教職員組合が2020年8月20日に発表した調査結果より明らかになった。
