【2023年度入学】後悔しない「ラン活」のための7つのポイント＆厳選ランドセル20選
「ラン活」シーズン前に抑えておきたい、コードバンや牛皮をはじめとする素材、人気色、軽さ（体感重量）、価格、ブランドなどランドセル選びのポイント7つと、編集部お勧めランドセル20選を紹介する。
電動アシスト付自転車、子供送迎中ヒヤリハット経験61.5％
au損保が全国の自転車利用者を対象に行った調査結果によると、電動アシスト付自転車の保有率は17.6％、年代別では30代では約4人に1人と、最多となった。電動アシスト付自転車での子供送迎中のヒヤリハット経験は61.5％で、うち7割は「バランスが崩れた」と回答した。
「Yahoo!天気アプリ」降雪量や強さ…雪の情報提供を強化
ヤフー（Yahoo! JAPAN）が提供する「Yahoo!天気」アプリ（iOS版、Android版）は、雪の予報が出ている際に、1時間ごとの天気予報（1時間天気）に降雪量の表示や、「雨雲レーダー」で雪の強さを3段階で表示する機能の提供を開始した。
平成レトロ、ホカンス等「2022年JC・JKトレンド予測」4部門発表
女子中高生を対象としたマーケティング支援等を手がけるAMFは、「2022年のトレンド予測」を発表した。トレンドのリサーチに長けている「JCJK調査隊」のメンバーによる選考結果をもとに「ヒト・モノ・アプリ・コトバ」の4部門に分けて予測している。
都教委、冬休みに向け「感染症対策チェックリスト」公開
東京都教育委員会は2021年12月20日、小中高生向けに冬休み用の「新型コロナウイルス感染症対策チェックリスト」をWebサイトに公開。PDF形式でダウンロードでき、学校や家庭で活用できる。
0～2歳までの子供の就寝時刻、理想と現実の差が明らかに
0から2歳までの子供を持つ家庭における「睡眠」に関する課題について調査したところ、7割の親が午後9時までに子供を寝かせたいのに対し、実際に寝かせることができているのは5割以下であることが、江崎グリコが2021年12月13日に公表した調査結果から明らかになった。
2022年成人式、埼玉県7割超の市町村1/9実施…中止なし
埼玉県は2021年12月20日、2022年の成人式に関する調査結果を公表した。県内63市町村のうち、46市町村が1月9日、17市町が1月10日に成人式を実施する。2021年は成人式を中止した自治体もあったが、2022年に「中止する」と回答した自治体はなかった。
ジャイアントパンダ、12/21より観覧申込受付…上野動物園
恩賜上野動物園は2021年12月16日、ジャイアントパンダ「シャオシャオ」「レイレイ」と母親の「シンシン」の観覧申込受付を開始すると発表した。申込みは2021年12月21日午後1時から。インターネットによる事前申込による抽選制となる。
インフルエンザ「予防接種しようとは思わない」60.4％
新型コロナワクチンの3回目接種が話題となる中、NEXERが運営する日本トレンドリサーチは、インフルエンザ予防接種に関するアンケート結果を公開。2021年は、60.4％がインフルエンザ予防接種を「しようと思わない」と回答した。
「あくまでもツール、使っている自分を大切に」映画をきっかけに若者のSNS依存を考える
シネマカフェ×リセマムの共催オンラインイベント「Let’s Keep Updated」は、映画『ディア・エヴァン・ハンセン』をメインに、若者のメンタルヘルスやSNSとの向き合い方について考えた。奥浜レイラさんとみたらし加奈さんの対談のようすをお届けする。
小学生が親としたいこと、1位は「お出かけ」
スタジオアリスは2021年11月、小学生の子供をもつ男女400名と、中学生の子供を育てた経験のある男女100名を対象に、「小学校の卒業と家族時間に関する調査」を実施。親と一緒にお出かけしたいと考えている小学生が6割以上いることがわかった。
困窮家庭55％「クリスマスプレゼント無し」子育て格差
チャリティーサンタは2021年10月～12月、子育て家庭に対して「コロナ禍における子供の体験についての調査」を実施した。「困窮する子育て家庭」と「それ以外の子育て家庭」を比較することで「子育て家庭の格差」と、それに応じた「子供の体験の格差」が明らかになった。
専門家による保護者向け「いじめ防止リーフレット」無償提供
相談プラットフォームの提供・教育コンテンツの開発を行うマモルは2021年12月16日、教育心理の研究者が開発した小学生の保護者向けいじめ防止リーフレット「Connect Hearts Program」の無償提供を開始した。Webサイトにて申込み後、URLから無償ダウンロードできる。
東京司法書士会「いのちを守る何でも相談会」
東京司法書士会は2022年1月17日から3月28日までの毎週月曜日、一般市民からの相談を受け自殺防止をはかるため、電話による「いのちを守る何でも相談会」を開催する。
公民・家庭科教員「損害保険に関する教育必要」8割超
高等学校の公民科・家庭科教員の約9割が「生活におけるリスク」に関する教育が「必要」、8割以上が「損害保険」に関する教育が「必要」と回答したことが、日本損害保険協会が行った調査より明らかになった。一方で、「損害保険」教育の実施状況は約2割にとどまっている。
成年年齢引下げ間近「消費者教育フェスタ」愛媛1/19・東京2/10
文部科学省は教員や学生らを対象とした「2021年度消費者教育フェスタ」を、2022年1月19日に愛媛県男女共同参画センターにて、2月10日に東京・全電通労働会館にて開催する。会場とライブ配信のハイブリット形式で実施。12月15日よりWebサイトで受付を開始している。
