【夏休み2021】ワオ高「教養スポーツクイズ選手権」中高生向け
ワオ高等学校は2021年7月26日から8月6日の期間の平日、中高生とその保護者を対象に、夏休み公開講座「教養スポーツクイズ選手権」をオンラインキャンパス上で開催する。参加無料。
オリンピック期間中の混雑回避ルート、地図アプリで提供
東京オリンピック・パラリンピック期間中、大会関係者輸送ルートの混雑を緩和するためのサービスが実施される
オリパラ学校連携観戦、足立区や武蔵野市…中止表明相次ぐ
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の学校連携観戦プログラムについて、参加取り止めを表明する自治体が増えている。感染拡大の収束がいまだ見えない中、児童・生徒の安全を確保することは困難として、足立区や武蔵野市等が中止を決めている。
五輪競技をバーチャル体験「きみもeアスリート」埼玉県
埼玉県が運営するSKIPシティ彩の国ビジュアルプラザ映像ミュージアムは2021年7月13日から、企画展「きみもeアスリート！～バーチャル・スポーツに挑戦!!～」を開催する。オリンピック競技がバーチャル体験できるコーナー等が楽しめる。11月14日まで。
東京五輪で首都高料金上乗せ…対象外の申請6/30まで
東京オリンピック2020期間中、首都高速道路では混雑を避け車両の分散利用を促すために、日中の料金上乗せを実施する。障がい者・福祉関係車両は東京都へ事前申請することで対象外となる。受付期間は6月30日までだ。
オリ・パラの歴史を学ぶ「ジュニアエラ7月号」発売
朝日新聞出版は2021年6月15日、小中学生向けのニュース月刊誌「ジュニアエラ7月号」を発売した。前代未聞の様相を呈している東京五輪を前に「オリ・パラの歴史を学ぶ」と題して特集し、オリンピックの意義についてあらためて考える。
五輪開催へ「緊急事態」6/20解除、まん延防止に移行…新聞ウォッチ
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府が10都道府県に発令している緊急事態宣言を期限の6月20日で解除し、東京や大阪など大半の地域を「まん延防止等重点措置」へ移行する検討に入ったという。
菅内閣の支持率急落…安全安心な五輪「納得できぬ」7割…新聞ウォッチ
1週間前にも「月曜日は、メディアの世論調査」が目につくと伝えたが、きょうも朝日と共同通信が実施した世論調査を東京などが取り上げている。
東京オリンピック「開催中止」読売調査6割…新聞ウォッチ
週明けの月曜日の紙面には、メディアが実施した世論調査の結果を掲載することがよくあるが、きょうは読売が1面や総合面などで取り上げている。5月7日から9日の間、電話による方式で調べたもので、1092人から回答を得たそうだ。
東京五輪、日本人限定＆人数制限による経済的損失は約1.6兆円
2021年の東京オリンピック・パラリンピックにおいて、観戦者を日本人（日本在住の外国人を含む）に限定し、入場者数を収容人数の半数に制限したときの経済的損失は約1兆6,258億円にのぼることが、「宮本勝浩 関西大学名誉教授による試算」から明らかになった。
東京五輪、無観客開催による経済的損失は約2兆4,133億円
2021年の東京オリンピック・パラリンピックが無観客で開催されたときに失われる経済的損失額が、約2兆4,133億円にのぼることが2021年1月22日、関西大学の宮本勝浩名誉教授による試算から明らかになった。
都立中央図書館「クイズでめぐる東京のまち」ネットde展示
東京都立中央図書館は、企画展示「1964 to 2020 クイズでめぐる東京のまち」を2021年3月18日まで開催。現在、来館サービスを休止しているが、自宅などからクイズを楽しめるよう、Webサイトにコンテンツを公開している。
文科省「学校教育における外部人材活用事業」公募、事前相談受付
文部科学省は2021年1月12日、2021年度（令和3年度）「学校教育における外部人材活用事業」の公募について発表した。1月13日から2月26日まで、「学校現場と外部人材をつなぐ在り方研究事業」について事前相談を受け付けている。公募申請は3月上旬より受け付ける予定。
予防対策、手洗い・マスクは約9割…感染症の認知は進まず
手洗いやマスク使用は9割近くの人が実践し、新型コロナウイルス感染症流行を経て「感染症への関心が高まった」という人も6割を超えることが2020年11月、日本感染症学会と日本環境感染学会の調査結果からわかった。ただ、感染症全般の認知や理解は進んでいなかった。
五輪メダリストら登壇、小中高生・保護者向けオンライン講座10-11月
サイアンスアカデミーは2020年10月18日と11月1日、11月8日、小中高生とその保護者のためのオンライン特別講座「輝く先輩から学ぶ、自分らしい人生の選択」を開催する。五輪メダリストの山縣亮太さんらが登壇予定。
パラリンピック題材…共生社会を考える教材無償配布
「I'mPOSSIBLE日本版事務局」は、国際パラリンピック委員会公認学校教材「I'mPOSSIBLE」日本版の中学生・高校生版第三弾を発行した。全国の中学校や高等学校、特別支援学校など約1万7,000校、ならびに各都道府県・市区町村の教育委員会約1,800か所へ順次無償配布される。
