MATANAって何？子供といっしょに考えたいニュースに出るキーワード
「MATANA」って何？ちょっと前まで「GAFA」の時代といわれていたけれど、今はIT業界の勢力図が変わっているらしい。池上彰氏の「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」（KADOKAWA）から、親子でいっしょに考えたい、世の中の情報を読み解くために必要な教養を紹介する。
日本の成人力、世界トップも男女差に課題…文科相12/13会見
2024年12月13日、文部科学省で行われた記者会見において、あべ文部科学大臣はOECDが発表した国際成人力調査の結果について言及した。同調査で日本は世界トップ水準を維持したものの、上位と下位の差が拡大し、数的思考力における男女差が大きいという課題が浮き彫りになった。
外国人留学生、コロナ禍以降初めて増加…最多国は中国
文部科学省は2024年5月24日、「外国人留学生在籍状況調査」結果と「日本人の海外留学者数」について公表した。2023年5月1日現在の外国人留学生数は27万9,274人で、前年度比20.8％増とコロナ禍以降初めて増加に転じた。日本人学生の海外留学も引き続き回復傾向。
テクノロジー分野のジェンダーギャップ「D&I推進レポート」
みんなのコードは2024年3月8日、テクノロジー分野のジェンダーギャップ解消に向けた課題と、これまでの実践内容などをまとめた「D&I推進レポート」を公開した。
大学無償化6割・オンライン大学増設5割が賛成…18歳調査
日本財団は2024年3月6日、「教育」をテーマに実施した18歳意識調査の結果を公表した。国の教育支出に関して増額を求める意見が全体の4割を占め、大学の無償化に関しても6割近くが賛成していることがわかった。
PISA2022の男女スコア差を独自分析…山田進太郎D&I財団
山田進太郎D&I財団は、2023年12月に発表されたPISA2022（国際学習到達度調査）における男女のスコア差に焦点をあてた独自の分析を実施し、2024年1月24日結果を公開した。女性が読解力で優位性を示し、男性が科学・数学においてスコアが高いのは、国際的なトレンドと整合するが、男女のスコア差は縮小傾向にあるという。
【PISA2022】レジリエンス高いが、自律学習「自信ない」約6割
経済協力開発機構の国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果において、日本は、数学の成績や教育におけるウェルビーイングなどの結果から安定・向上が見られた「レジリエントな」国となった。
【PISA2022】数学的リテラシーはトップレベル…一方で「数学的思考力育成」低く
国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果が2023年12月5日に発表された。日本は科学・数学的リテラシーの2分野で、OECD加盟37か国中1位となったものの、実生活における課題について数学を使って解決する自信が低いことがわかった。
【PISA2022】科学・数学的リテラシーの2分野、OECD37か国中1位
国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果が2023年12月5日に発表された。日本は3分野のうち、科学・数学的リテラシーの2分野で、OECD加盟37か国中1位となった。一方、自律学習やプログラミングなどでは、日本の生徒の自信のなさが浮き彫りとなった。
4年ぶり「PISA2022」12/5発表…前回は読解力が過去最低
OECDの国際学習到達度調査「PISA2018」では、「読解力」が調査開始以来、過去最低を記録した。コロナ禍を経て、今回4年ぶりとなる「PISA2022」が、日本時間2023年12月5日午後7時に発表される。
最新のPISAから教育の未来を考えるシンポジウム12/6
東京大学公共政策大学院ウェルビーイング研究ユニットが主催する「OECD PISA最新結果アジア・ローンチ・シンポジウム」が2023年12月6日に開催される。パリ本部時間12月5日に発表のPISA2022の結果を踏まえ未来の教育を考える。参加無料、事前登録制。
学部再編を支援、大学・高専の機能強化へ公募開始…文科省
文部科学省は2023年4月18日、成長分野をけん引する大学・高等専門学校（高専）の機能強化を図るため、国公私立の大学（大学院を含む）と高専を対象に公募を開始した。デジタル等の特定成長分野への学部再編、高度情報専門人材の育成等を支援する。
東京学芸大×OECD、教職を語るワークショップ3/12・14
東京学芸大学と経済協力開発機構（OECD）は2023年3月12日と14日、共同でオンラインワークショップを実施。学生や社会人、教員を対象に“教職の魅力”や“日本の教職課程”について対話する。参加費無料。
国語の学習法を学ぶ「読解力向上セミナー」3/18、SRJ
SRJは2023年3月18日、小学生から中学生とその保護者、また学習塾・学校・スクール関係者を対象に「国語をおろそかにしない！柳生好之先生の読解力向上新国語セミナー」を開催する。会場はオンライン（Zoom）。参加費無料。
大人の学力、11年ぶりの国際調査開始…前回は2部門でトップ
文部科学省は2022年9月14日、大人の読解力や数的思考力、問題解決能力を測る経済協力開発機構（OECD）の「国際成人力調査（PIAAC：ピアック）」を、同日から2023年3月にかけて実施すると発表した。結果は2024年12月以降に公表する。
教育への公的支出、日本はOECD平均以下
2018年の初等教育から高等教育の公的支出が国内総生産（GDP）に占める割合は日本が4.0％で、OECD平均4.9％を下回っていることが、OECD（経済協力開発機構）が2021年9月16日（現地時間）に発表した調査結果より明らかになった。
