2013年12月にPISA調査の結果が発表され、読解力と科学的リテラシーがOECDでもっとも高い成績を収めました。また、注目度の高い海外の大学ランキングにおいては、全体的に日本の大学の評価が下がりました。
日本数学検定協会は12月11日、2012年に実施したOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果を受けて考察をまとめ、発表した。2003年と比べ、数学の授業の雰囲気や数学に対する興味・関心、学びがい、自信が向上しているとしている。
日本の生徒は数学的リテラシーがOECD加盟国の中で2位と高いものの、数学に対する「興味・関心」や数学では良い成績をとっているといった「自己概念」がOECD平均と比べて低いことが、PISA2012の結果より明らかになった。
2012年にOECD(経済協力開発機構)が実施したOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果が12月3日に公開された。調査結果によると、日本はOECD加盟国34か国中、数学的リテラシーにおいて2位、読解力において1位、科学的リテラシーで1位と高い平均点を獲得した。
2012年に実施したOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果が12月3日、発表される。今回は、数学的リテラシーを中心に読解力、科学的リテラシーの主要3分野に加え、問題解決能力と金銭に関する理解力についても調査した。
成人スキルの国際比較で日本は「読解力」と「数的思考力」の2分野において、参加国24か国中第1位となったことが10月8日、経済協力開発機構(OECD)の「国際成人力調査」より明らかになった。
経済協力開発機構(OECD)は6月25日、加盟国の教育の現状を国際比較した「図表でみる教育2013」を公表した。日本は、海外の大学などに留学する学生の割合が1.0%と、加盟国平均2.0%のわずか半分という低水準だった。教育に対する公的支出の割合も最低水準にあった。
経済協力開発機構(OECD)は5月28日、「より良い暮らし指標(BLI:Better Life Index)」のアップデート版を発表した。日本は複数の項目で平均並みか平均以上に位置づけられており、教育に関しては、フィンランドに次いで2位となった。
自民、公明の与党両党と、民主をはじめ、みんな、生活、社民の野党4党は5月23日、子どもの貧困対策に向けた法案をそれぞれ衆院に提出した。
国内総生産(GDP)に対する学校教育費の比率は、もっとも高いのが「アイスランド」8.1%、次いで「韓国」8%、「デンマーク」7.9%が続き、日本は5.2%とOECD各国平均の6.3%を下回ったことが、文部科学省の「教育指標の国際比較」2013年度版より明らかになった。
文部科学省は8日、2010年統計の日本人海外留学者数、2012年度外国人留学生在籍状況を発表した。2010年に海外留学した日本人は、前年より1,863人(3.1%)減の58,060人で、6年連続の減少となった。
世界経済フォーラムは10月24日、グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート(世界男女格差年次報告書)を発表した。日本は調査対象国135か国中101位であることが明らかになった。
国際教育機関で、国内でもオンライン英会話スクール「Englishtown」を展開するエデュケーション・ファースト(EF)は、世界各国の約170万人を対象にEF英語力指標調査(EF EPI)を実施し、結果を発表した。日本の成人の英語力は、先進国の平均水準以下という結果となった。
経済協力開発機構(OECD)は9月11日、加盟国の教育施策に関する調査「図表でみる教育2012」を公表した。日本は、他の加盟国に比べ、子ども一人当たりの教育支出が高い反面、教育に対する公的支出の水準が低く、家庭負担が重い実態が明るみになった。
経済協力開発機構(OECD)が実施したPISA調査によると、読書を楽しむ日本人学生の割合がOECD平均を下回った。読書習慣がある生徒は、読書をしない生徒に比べ文章読解力が高い傾向にあることから、読書を楽しむ機会を増やす必要性があるという。
経済協力開発機構(OECD)は、中高生を対象としたOECD-Tohoku School(OECD東北スクール)の発足発表会を3月26日に行うと発表。目的は、子どもたちが主体として行う復興作業を教育と結びつけることで、東北地域や国に対して希望を創造していくことだという。