黒板メーカーのサカワは、既存の黒板をICT機器に変えるハイブリッド黒板アプリ「Kocri(コクリ)」のWindows対応版「Kocri for Windows」を発表した。3月13日に発売予定。
黒板メーカーのサカワは、一般的な黒板にほぼいっぱいの映像を投影するウルトラワイド超短焦点プロジェクター「ワイード」の曲面黒板対応モデル「SP-UW360iR」を発表した。発売日は3月6日の予定。新製品の発売に合わせて、現行モデルは価格を値下げする。
エルモ社は2月13日、大型液晶テレビやプロジェクターの画面に後付けできるユニット型電子黒板「CRB-2(愛称:つたエルモん)」の販売を、学校や教育機関向けに開始した。本体価格は89,000円(税別)。
教育用ICT市場は2015年度186億円にのぼり、2020年度には2015年度比8.3倍の1,547億円が見込まれることが、シード・プランニングの市場調査レポートからわかった。また、そのうち4割強が教育用タブレットの市場となり、2020年の出荷台数は160万台と予測している。
エプソンは12月から、授業や会議の場で利用できるインタラクティブ機能付きプロジェクターの新商品5機種、「EB-1460UT」「EB-1440UT」「EB-696UT」「EB-695WT」「EB-685WT」を順次、販売開始する。超短焦点壁掛けモデルも2機種発売予定。
オーエスは11月15日、学校ICT市場向けの大型ディスプレイ用スタンド「DT-100」の受注を開始した。最大70型まで搭載可能な薄型ディスプレイ専用スタンドで、使わないときには壁に寄せられる。市場想定価格は約16万円(税別)。
オーエスは11月10日、学校ICT市場向けの大型ディスプレイ用スタンド2種を同時発売し、受注を開始した。大型ディスプレイモニターに対応した専用スタンドで、最大70型まで搭載が可能。女性でも楽に昇降できる回転ハンドルなどを採用している。
メルコホールディングスグループのバッファローは、デジタル教科書時代に合った文教向けトライバンド法人無線LANアクセスポイント「WAPM-2133TR」を2017年春に発売する。
日本教育工学協会(JAET)は、2016年12月23日に『「教育の情報化」実践セミナー2016in東京』(共催=一般社団法人日本教育情報化振興会)を開催する。
米Googleは10月26日(現地時間)、クラウド連動型のデジタルホワイトボード「Jamboard」を発表した。パソコンやタブレット、スマートフォンからアプリを経由し、多人数による同時操作や遠隔者のテレビ通話参加が可能。
日本マイクロソフトは10月25日、教育機関向け施策を発表。2020年までに教員5万人に対してマイクロソフト公式の無償教員研修を実施する。カリキュラム設計やICT利活用に関する研修、MEEを活用したプログラミング研修を提供予定。
文部科学省は10月13日、「平成27年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」を公表した。教育用コンピューターの整備状況では、佐賀県の2.2人/1台が全国1位に。普通教室の電子黒板整備率も非常に高く、全国平均値21.9%のところ佐賀県は126%に達した。
フルノシステムズが提供する無線LANアクセスポイント「ACERAシリーズ」は10月11日、安川情報システムの無線LANアクセス管理装置「NetSHAKER W-NAC(ネットシェーカー ダブルナック)」と連携した。
iThings研究所は、Apple社が提供する最新Apple TVで動作する新しいタイプのハイブリッド電子黒板アプリ「iThings teachers TV/iThings Remote」の新バージョンを開発し、9月26日より無償提供を開始した。App Storeからダウンロードできる。
パナソニックインフォメーションシステムズは8月26日、反転授業やアクティブラーニングを手軽に実現できる次世代教育プラットフォームの提供を開始したと発表した。第1号ユーザーとして、国際学院埼玉短期大学が3月より導入している。
小学校5、6年生の外国語活動でICT機器などの機材を使用している割合が92.2%にのぼることが、日本生涯学習総合研究所が7月21日に発表した調査結果より明らかになった。先生が使用している機器は、「パソコン」がもっとも多かった。