電子黒板とは【ひとことで言うと？教育ICT用語】
電子黒板とは【ひとことで言うと】「黒板の内容を、印刷・表示切り替え・上書き・保存できるようにするデジタル製品」
伊藤忠と宮教大、小学校と共同でiOS向け電子黒板アプリ開発
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）と宮城教育大学安藤研究室、宮城県岩沼市立岩沼小学校は共同で、授業での使いやすさに重点をおいて開発したAndroid版の電子黒板アプリ「iTouch（イタッチ）」のiOS版を新たに開発した。3月中に無料ダウンロードが可能になる予定。
堀田教授監修、チエルがタブレット対応教師用教材に「理科」追加
チエルは、先生がプロジェクターや電子黒板に提示して教えるための、タブレット対応教師用一斉提示型教材の新商品「小学校の見せて教える理科 観察・実験5年生・6年生」を3月7日より、全国の教育委員会や小学校を対象に販売する。
ソフトバンクC＆S、墨田区と協定締結…公立小中のICT化を推進
ソフトバンク コマース＆サービス（C＆S）と東京都墨田区は1月26日、「墨田区の教育の情報化推進事業に関する協定」を締結したと発表した。この締結により、墨田区内の公立小中学校におけるICT機器を活用した授業改善の取組みなどを推進していくという。
タブレットは2,120億円、電子黒板は600億円…2020年の国内教育ICT市場
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
フォーサイト、日本最大級292インチ相当の電子黒板を備えるスタジオ新設
通信教育の学校フォーサイトは、292インチ相当の大型電子黒板を備える撮影スタジオが完成したことを12月16日に発表した。電子黒板の高さは2m以上、幅は6m以上におよび、スタジオの壁全面に設置されている。
公立学校の電子黒板導入率に格差…佐賀99％に対し宮崎は49.6％
全国の公立学校にある電子黒板の台数が平成25年度より7,975台増え、9万503台にのぼることがわかった。10年前と比較すると約13倍の数。佐賀県では99％の公立学校に電子黒板がある一方で、宮崎県はもっとも少なく49.6％だった。
第12回e-Learning大賞はサカワの黒板アプリ「Kocri」…ほかClassiや桜丘中高
第12回 日本e-Learning大賞の受賞者が決定した。ハイブリッド黒板アプリ「Kocri（コクリ）」（サカワ）が大賞を受賞。経済産業大臣賞を「Classi－先生とともに生徒の学びを支援する学習プラットフォーム－」（Classi）が受賞した。
日立マクセル、6人同時に書き込める電子黒板機能付きプロジェクター発売
日立マクセルは、6人が同時に書き込みができる電子黒板機能付き超短投写液晶プロジェクター「CP-TW3005J」を12月より発売する。約27cmの投写距離で80型の大画面表示が可能、パソコンがなくても書き込める機能など操作性が向上。製品価格はオープン価格。
エルモ社、フルHD対応の書画カメラ10/27発売
テクノホライゾングループのエルモ社は10月27日、フルHD対応のパン・チルト・ズーム書画カメラ「PTC-400HD」を発売する。高校・大学や学習塾における講義録画やモニタリング、遠隔授業配信などでの活用が見込まれている。価格はオープン。
ブイキューブ、シンガポール最大手のEduTech企業を買収
クラウドサービスを提供するブイキューブは10月5日、グループ子会社がシンガポール最大手のEduTechカンパニー「Wizlearn Technologies（Wizlearn社）」を買収したことを発表した。
iTeachers TV、同志社中・高の教育ICT環境が整うまで…反田任先生＜前編＞
iTeachers TVは9月30日、同志社中学校・高等学校の反田任氏による第19回「教科センター方式×iPad×ICTでめざす『学びのNext Stage』」を公開した。同志社中学校・高等学校の特徴や、ICT環境について学べる内容になっている。
最高は佐賀2.6人、コンピュータ1台当たりの児童生徒数
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
ICT授業支援「サイバー先生Ver4.0」動画教材が活用可能に
NTTアイティは、タブレット対応のICT授業支援ツール「サイバー先生Ver4.0」を8月11日より販売開始する。従来のシンプルな操作性を維持したまま、動画やオフィスドキュメントをそのまま教材として利用可能になるという。
拡大する教育ICT市場、2020年は2,403億円規模に
教育機関向けのICT関連機器・システム・サービスの国内市場は、コンテンツの充実や業務支援システムの整備などで規模が拡大し、2020年度には2,403億円にのぼると予測されることが、富士キメラ総研が7月29日に発表した報告書より明らかになった。
既存の黒板でICT授業が可能に…黒板を変えるアプリ「Kocri」発売
黒板メーカーのサカワとデジタルコンテンツ事業を展開するカヤックは、業務提携して共同開発したハイブリット黒板アプリ「Kocri（コクリ）」を7月29日よりAppStoreにて販売を開始した。既存の黒板とスマートフォンを使用した新しい黒板のあり方を提供するという。
