産業能率大学は24日、今年度の新入社員の海外志向などを尋ね、その結果をまとめた「新入社員のグローバル意識調査」を発表した。 本調査は、2001年度から3年に1度実施しており、今回が5回目となる。調査は6月18日から24日までの7日間、インターネット調査会社を通じて、インターネットリサーチで実施。今年4月に新卒採用（高卒以上）された18歳から26歳までの新入社員を対象にしており、サンプル数は793となっている。 海外志向について、「どんな国・地域でも働きたい」「国・地域によっては働きたい」「働きたいとは思わない」の三択で尋ねたところ、「働きたいとは思わない」が58.3％に達した。一方「どんな国・地域でも働きたい」が29.5％、「国・地域によっては働きたい」が12.2％で、合わせて41.7％が「海外で働きたい」と回答した。経年比較では、「どんな国・地域でも働きたい」と「働きたいとは思わない」がいずれも増加傾向にある。 また、働きたいと答えた人に、複数選択で理由を尋ねたところ、「日本ではできない経験を積みたいから」が74.0％で最多。働きたいとは思わない人の理由は「自分の語学力に自信がないから」が65.2％でトップだった。 学校における英語教育が役立ったかという質問では、過半数の55.9％が「役に立たなかったと思う」と回答。理由としては「会話の能力が身につかなかった」「テストで点を取るための勉強だった」といった声が目立った。一方、「役に立ったと思う」は44.1％で、「文法をしっかり学ぶことができた」といった声が多く見られた。 また、学校教育での「グローバル人材育成」の取組み強化については、77.8％が「強化すべきだと思う」と回答。「グローバル化の進展が進んでいるから」「日本の良さを広めることにつながるから」といった声が多かった。
