小中学生の母親の9割「こころの教育」が必要…道徳教育に不満

 日本学術会議協力学術研究団体「メンタルケア学術学会」は電通総研「電通こころラボ」と共同で「心理(こころ)の教育」についてのアンケート調査を実施。母親の8割以上が小中学生の児童期から心理教育が必要だと感じているようだ。

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 日本学術会議協力学術研究団体「メンタルケア学術学会」は電通総研「電通こころラボ」と共同で「心理(こころ)の教育」についてのアンケート調査を実施。調査結果より母親の81.4%が小中学生の児童期から心理教育の必要性を感じていることが明らかになった。

 同調査は、2014年3月28日~29日の期間、小学生の子どもを持つ母親(361名)と中学生の子どもを持つ母親(361名)の計722名を対象にインターネット上にて実施された。

 調査結果によると、自分の子どもたちに「こころの学び」を必要と感じている母親は89.6%、義務教育の中で心理教育を求める声が81.4%に上るなど、何らかの施策が必要と感じている母親が多数を占めた。

 しかし、現在子どもたちが受けている道徳教育では、その効果をあまり感じられないと回答する母親が7割以上となり、要望と教育環境がミスマッチしている状況がわかった。

 また、心理(こころ)の教育で、いじめや非行、不登校などを防ぐことができると考える母親が5割以上となり、「こころの学び」が漠然とした学びではなく、具体的な問題解決のための手法として求められていることがうかがえる。

 メンタルケア学術学会では、一定の評価基準である「こころ検定」の段階的な実施と、こころの教育を実践できる教師、講師等の育成のためのモデルケースをつくることを予定している。
《工藤めぐみ》

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