大阪大学と東芝らは7月6日、同大に設置している気象レーダーを活用した豪雨検知システムの実証実験を開始した。実証期間は2年間、将来的には突発的な気象現象を高速・高精度に予測し、情報配信するシステムの構築を目指す。 この実験を行うのは、大阪大学大学院工学研究科の牛尾知雄准教授らの研究グループ、大阪府、および東芝。内閣府「総合科学技術・イノベーション会議」が主導する戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）における「レジリエントな防災・減災機能の強化」プロジェクトの中の「豪雨・竜巻予測技術の研究開発」の一環として実施する。 今回の実証実験で使用されるのは、ゲリラ豪雨をもたらす積乱雲の発生過程の詳細な3次元構造を30秒以内に観測する「フェーズドアレイ気象レーダー」と、降雨量を正確に観測できる「MPレーダー」。2つのレーダーのデータを併せて解析し、ゲリラ豪雨の発生を事前に情報提供する。その結果を、府の水防対策や出先事務所等に設置されたシステムにメール配信するとともに、パトランプを点灯させ通知。このシステムを府内10か所で運用し、防災対策におけるシステムの有効性を検証する。 また、今回の実証実験の結果を踏まえ、将来的には2つのレーダーの機能を併せ持つ次世代の気象レーダーを開発。2018年を目途に、ゲリラ豪雨や竜巻などの突発的な気象現象を高速かつ高精度に予測し、自治体等に情報を配信するシステムの構築を目指す。このシステムの構築により、突発的な豪雨に伴う冠水などの被害について、事前防災対策を講じることが可能になるという。
