代々木ゼミナールは4月4日、2017年度の東京大学入試データを公表した。合格者を出身地別にみると、長らく続いた関東出身者の割合は高止まりから減少傾向にあることがわかった。 代々木ゼミナールは、主要大学入試データとして、旧帝国大学と東京工業大学、一橋大学、新潟大学の国公立大学10大学と、早稲田大学と慶應義塾大学の私立大学2大学の入試状況を掲載。今回公表された2017年度の東京大学入試データは、「志願者数・志願倍率」「合格最低点」「現浪別割合」「男女別割合」「出身地別割合」「推薦入試」「理科三類の面接」の7項目について分析している。 2017年度の東京大学の志願者数は、前年度と比べて2.8％増加し、過去5年間でもっとも多かった。科類別にみると、前年度に第1段階選抜を実施しなかった文科一類と二類、理科二類の志願者が増加。一方、ほかの科類は志願者数が減少した。 合格者を現役生と浪人生に分けてみてみると、「現役：浪人」の比率はおおむね2：1で、現役生の割合は67.3％であった。現役生の割合を科類別にみると、最難関の理科三類は77.6％ともっとも高く、文科二類71.3％、理科一類68.8％、文科一類68.2％、文科三類65.1％、理科二類57.2％が続いた。 合格者を男女別にみると、女子の割合は19.8％と前年度より0.9ポイント増加した。科類別では、文科三類が42.1％ともっとも高く、文科一類24.4％、理科二類21.7％、理科三類19.4％、文科二類16.9％、理科一類7.5％が続いた。 合格者を出身地別にみると、2010年度以降は「東京と関東の増加・その他の地域の減少」が継続していたが、2015年度からの3年間は、関東出身合格者の割合が59.2％、59.3％、57.4％へと減少。長らく続いた関東出身者の割合は、高止まりから減少傾向にあるという。
