「新しい日常：日本の親子関係とデジタル機器（The New Normal: Parents, Teens,and Digital Devices in Japan）」と題された調査は、電通マクロミルインサイト（DMI）が、南カリフォルニア大学（USC）アネンバーグ・コミュニケーション・ジャーナリズム学部の代理として行ったもの。日本に居住する13歳～18歳の子ども600人とその親600人を対象に4月に実施。その結果を、米国の非営利団体「コモンセンスメディア」が有する、米国を対象とした2016年の調査データと比較した。
子ども自身がスマートフォンなどのモバイル機器に依存していると感じている割合は、日本が45％、米国が50％。また、日本の親の61％、米国の親の59％も子どもがモバイル機器に依存していると感じている。
票：モバイル機器に依存していると感じている親と子（日米比較）
ショートメッセージサービス（SMS）やソーシャルネットワーキングサービス（SNS）のメッセージに通知などがあった場合、すぐに返信する必要があると感じる割合は、日本が子どもの48％、親の36％、米国が子どもの72％、親の48％が必要性を感じている。親子ともに、日本よりも米国のほうがすぐに返信する必要性を感じている割合が高い。
モバイル機器の使用に関して毎日言い争いする割合は、日本が子どもの12％、親の19％、米国が子どもの32％、親の36％。日本よりも米国のほうが多い。
母親か父親が、自分よりモバイル機器を大事にしていると時々感じることがある、と答えた子どもの比率を見ると、日本は20％が「はい」と回答。米国は6％だったのに対し、3倍の数にのぼった。一方、日本の親の60％は、親子が一緒にいるときに子どもがモバイル機器に気を取られる、注意散漫になっていることがあると感じていた。
モバイル機器を使用する利点については、日本の子どもは半数以上にあたる52％が役立つと回答。一方、役立つと考える日本の親は25％にとどまり、親子の認識に差があることがわかった。なお、コモンセンスメディアが8歳から18歳の子どもとその親約1,800人を対象に行った2016年の調査では、米国の親の88％は子どもにとってモバイル機器は役立つと考えており、日米の親の認識に差があることがわかる。
コモンセンスの創設者兼CEOのジェームス・ステイヤー氏は「デジタル機器の使用により、人々がお互いに交流する方法は変化しており、これが家族関係においてどのような影響を与えているのか、理解を深めるのは重要なことです。日・米の両国で、子どもと親の双方が、モバイル機器の使用に依存性を感じています。これが家庭で毎日葛藤を引き起こす原因となり、家族はそれを心配しているのです。親たちが、このような問題で困っているのは自分たちだけではない、と気付き、役に立つ情報を手に入れ、家族のために賢明な選択ができるよう、これらの問題について引き続き学び、話し続けることが重要です」と述べた。
