就職・転職のためのジョブマーケット・プラッフォーム「OpenWork」を運営するオープンワークは2022年4月21日、「新卒入社してよかった会社ランキング2022」を発表した。1位に選ばれたのは「ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン」。TOP10のうち7社は日系企業だった。
ゴールデンウィーク等の長期休暇の学習について、親世代の約4割が不安を抱えていることが2022年4月21日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。コロナ禍で学習意欲の低下を実感している保護者は6割以上にのぼった。
朝日学生新聞社と電通Femtech and Beyondは、「生教育プロジェクト」を2022年4月にスタートした。「性を学ぶことは、生きるを学ぶこと。」をテーマに、2022年4月18日付けの朝日小学生新聞にプロジェクトのスタートを知らせる1ページの告知を掲載した。
数研出版は2022年4月6日、中高一貫校の定番教材「新課程 中高一貫教育をサポートする体系数学4」を発売した。中高6年間の数学で学ぶ内容について、学習指導要領にとらわれない体系的な配列で編成しており、例題の解説スライドはスマートフォンで見ることができる。
東京都は、多摩都市モノレールの協力のもと「たまモノ子育て応援事業」を実施。第1弾として、GWに新たな子供向け企画乗車券となる「たまモノこどもワンデーパス」を発売する。100円で多摩モノレール全線が利用可能。発売期間は2022年4月23日から5月8日まで。
タカラトミーは、実在の働く車たちがロボットになり街を守るWEBアニメ「トミカヒーローズ ジョブレイバー 特装合体ロボ」を4月22日から配信する。
クックパッドは、トヨタ系ディーラーを展開するウエインズグループと連携し、神奈川県の3店舗に、生鮮食品EC「クックパッドマート」の生鮮宅配ボックス「マートステーション」を設置した。
働く保護者の35.8％が、コロナ禍の在宅勤務で「家にいても子供と一緒に遊んであげられない」ことに罪悪感を感じる「在宅勤務ギルト（罪悪感）」を感じていることが、ポピンズが行った調査で明らかになった。
未来政治経済研究会は2022年5月7日、政治家・官僚・企業から教育のスペシャリストを迎え、シンポジウム「第2弾 Z世代CAFE～大学を語ろう～」をオンライン開催する。元文部科学大臣の下村博文衆議院議員らをパネリストに迎え、「大学教育を語る」をテーマに討論を展開する。
学研プラスは2022年4月18日、5・6歳（年長）向けのサービス「たいけんポケット」の6月号からの新規会員受付を開始した。6月号の体験テーマは「たいけん！かがくじっけん！」。6月号の申込みは5月15日まで。
東映アニメーションが、第一線で活躍するトップアニメーターの指導を受けられる短期集中・実践型アニメーター養成プログラム「東映アニメーション作画アカデミー」を設立。2023年4月開講に向けて、受講生の募集を2022年4月20日より開始した。
コロナ禍における子供の生活と学びや、環境の変化について調査したところ、「勉強する気持ちがわかない」と答えた子供が増加したことが、東京大学とベネッセ教育総合研究所の調査結果より明らかになった。
科学技術振興機構（JST）は2022年4月20日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」の2022年度（令和4年度）採択機関を発表した。17件の応募のうち、秋田大学や信州大学、熊本大学等11件の機関が選定された。これにより、2022年度の実施期間は16拠点となる。
フロムページは2022年4月21日、「テレメール全国一斉進学調査」の結果から「関心を持った大学2022」ランキングを発表。在住エリア別ランキングでは、関東「早稲田大学」、中部「名城大学」、中国・四国「岡山大学」が7年連続でエリア別1位となった。
物理オリンピック日本委員会は2022年4月1日より、「第18回全国物理コンテスト物理チャレンジ2022」の参加申込を受け付けている。締切りは、個人申込の場合5月30日午後1時まで、学校一括申込の場合5月23日午後1時まで。
市進ホールディングスのウイングネットは、映像授業を中心とした体系「スーパーウイングネット」サービスを2022年3月より本格始動した。新課程入試への小学生・中学生・高校生全方位対応の完全なパッケージの形で基礎レベルから最難関レベルまでを網羅している。
