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名古屋大学は2018年11月22日、2021年度入学者選抜における変更について発表した。出願資格は「CEFR対照表のA2レベル以上」に相当する英語力とし、英語民間試験の成績または同等の英語力があると明記された調査書の提出を求める。
日本英語検定協会（英検協会）は2018年11月20日、2019年度から従来型の実用英語技能検定（英検）の検定料を改定すると発表した。準会場5級を除き、すべての級で検定料を値上げする。
AKAは2018年11月19日、英語学習AIロボットMusio（ミュージオ）に英語学習初級者向けの機能を拡充し、子ども向けの新たな学習サービスを提供開始した。また、幼児から小学生向けにMusioを使ったプログラミング学習教材を新たに提供する。
日本英語検定協会は2018年11月14日、「各種目的に応じて求められる英検の品質についての考え方、ならびにその活用に関するガイドライン」をまとめて公表した。2020年の大学入試改革を見据えた英検協会の考えを示す指針となっている。
学研ホールディングスは2018年11月14日、学研グループ中期経営計画「Gakken2020」を発表した。2019年9月期から2020年9月期までの2か年に、学研教室でのSTEAM本格化や英語塾立上げ、教育アライアンスネットワークの構築などに取り組む。
教育情報サイト「リセマム」は、英語教材の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2018「英語教材」を発表した。
世界116か国で海外留学・語学教育事業を展開するイー・エフ・エデュケーション・ファーストは2018年11月2日、英語能力のベンチマーク「EF EPI英語能力指数2018年版」を発表。日本の英語能力指数は88か国・地域中49位で、英語能力レベルは3年連続「低い」位置付けとなった。
矢野経済研究所は2018年11月2日、2017年度の語学ビジネス市場に関する調査結果を発表した。2017年度の語学ビジネス総市場規模は、前年度比2％増の8,666億円。大学入試制度改革や小学校の外国語必修化を背景に幼児・子ども向けサービスが好調に推移している。
リード エグジビション ジャパンは2018年11月7日から9日まで、インテックス大阪にて2020年の学習指導要領 全面改訂に向けた最新教材・サービスが一堂に会する第2回 「関西 教育ITソリューションEXPO」を開催する。
