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外務省は2021年2月25日および3月1日、教育機関関係者を対象とした「海外安全対策セミナー」をオンラインで開催する。両日同内容で、定員は各日200名。参加無料。Webサイトにて申込みを受け付けている。
2019年4月の開学以来まもなく2年が経過しようとしている「専門職大学」について、高校教員の41.2％が「名称だけは知っている」という状態にとどまり、認知度が大きく向上していないことがさんぽうの調査結果より明らかになった。
環境省と国立環境研究所は2021年2月21日、2011年1月より実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」で得られた成果やその活用方法をわかりやすく伝えるための「第10回エコチル調査シンポジウム」をオンラインで開催する。
コンテンツ教育学会は2021年3月18日、専門職大学シンポジウム vol.9「全国高校教員400名アンケート分析による専門職大学への進路指導の実態 ―2021年度版―」を開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて先着順で受け付けている。
凸版印刷と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（東京大学Cedep）は2021年2月16日、幼児期の非認知能力に関するシンポジウムを開催する。参加費は無料。Webサイトの申込フォームから事前参加登録が必要。
デジタルアーツは、2021年2月4日にWebセミナー「GIGAスクール構想時代のWebセキュリティ【入門編＋】」、2月26日にオンライン情報リテラシー授業「校務におけるセキュリティ対策」を開催する。いずれも参加無料。
千葉県青少年を取り巻く有害環境対策推進協議会（ちば地域コンソーシアム）は、未就学児のスマートフォン利用に関するオンライン講座「みんなで考えよう、スマホ・タブレット×育児」を2021年2月に開催する。参加費無料、事前申込が必要。
国立青少年教育振興機構 青少年教育研究センターは、オンラインフォーラム「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年（度）をふりかえる［自然体験活動編］」を2021年2月5日に開催する。YouTubeによるライブ配信を行う。参加費は無料。
東京学芸大学次世代教育研究推進機構は、2020年度第4回Webシンポジウム「生徒の描く未来の教育と先生の描く未来の教育をつなげよう」を開催する。2021年2月27日には1,000人の生徒や学生・教員などが一体となるワークショップを行う。
国立教育政策研究所は2021年2月10日、文教施設研究講演会「小中一貫教育校の学校建築（教育者と建築家の対話の促進）ー海外と日本の事例からー」をオンラインで開催する。参加無料、定員は800名。国立教育政策研究所Webサイトにて申込みを受け付けている。
文部科学省とメディア開発綜研は2021年2月16日、「2020年度（令和2年度）ネット安全安心全国推進フォーラム」をオンラインで開催する。テーマは「withコロナ時代の情報モラルを考える！」。参加費は無料。参加申込はメールにて受け付けている。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月7日、高校英語教員および教育委員会担当者を対象に、オンラインセミナー「大学共通テスト（英語）が求める力」を開催する。参加費は1,500円（税込）。
授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）は、文化庁との共催で、授業目的公衆送信補償金制度の運用に関するオンライン説明会を2021年1月29日にオンラインで開催する。教育委員会や学校法人など教育機関の設置者や関係者が対象。Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
サイバーエージェントの連結子会社である小学生向けプログラミング教育事業のCA Tech Kidsは2021年度、地方自治体による小学生を対象としたプログラミングコンテストの開催を無償支援する。2021年1月21日から、開催を希望する自治体の募集を開始した。
ソニーは2021年1年15日、自社が提供する「エンタメのブカツ2021」特設ページにて、小学生向けのオンラインイベント「STEAMワークショップ部」の参加者募集を開始した。ワークショップの開催は2～3月、応募締切は1月31日。
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