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授業目的公衆送信補償金等管理協会(SARTRAS)は、文化庁との共催で、授業目的公衆送信補償金制度の運用に関するオンライン説明会を2021年1月29日にオンラインで開催する。教育委員会や学校法人など教育機関の設置者や関係者が対象。Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
サイバーエージェントの連結子会社である小学生向けプログラミング教育事業のCA Tech Kidsは2021年度、地方自治体による小学生を対象としたプログラミングコンテストの開催を無償支援する。2021年1月21日から、開催を希望する自治体の募集を開始した。
ソニーは2021年1年15日、自社が提供する「エンタメのブカツ2021」特設ページにて、小学生向けのオンラインイベント「STEAMワークショップ部」の参加者募集を開始した。ワークショップの開催は2~3月、応募締切は1月31日。
デジタルハリウッドアカデミーは2021年2月3日、教学マネジメント担当向けのオンラインセミナー『アダプティブ・ラーニング×ルーブリック評価に基づく「学習成果の可視化」の実践と効果』を開催する。参加無料、定員300名。申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
SRJは2021年2月7日、学校・学習塾・各種スクール関係者を対象に、灘中学校・高等学校英語教諭の木村達哉氏によるオンラインセミナー「キムタツ教育相談所第2弾~進む教育改革、変わる社会で教師力を磨くには~」を開催する。
日本教育情報化振興会は2021年1月23日、小中高等学校教職員、特別支援学校教職員、教育委員会の人々を対象に、「Educational Solution Seminar 2020 1人1台端末時代~GIGAスクール構想をどう活かすか~」をライブ配信によるウェビナー形式で開催する。
全国学校図書館協議会(SLA)は2021年2月25日、オンラインイベントプログラム第5弾「学校図書館の基本的な仕事とは」を開催する。参加費は無料。メールにて参加申込を受け付けている。イベントは録画配信を予定。4月23日(予定)までアーカイブ配信される。
イーオンは2021年3月6日、小学校の教員らを対象に英語の指導ノウハウを教える講座「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」を初めてオンラインで開催する。参加無料。定員は先着順80名。申込みは特設サイトで受け付ける。
ドワンゴは2021年1月15日、学習アプリ「N予備校」のプログラミングコースを法人向けに展開したオンラインプログラミング研修サービス「N Code Training」の提供を開始した。無償のオンラインセミナーも開催される。
デジタルアーツは2021年1月28日、教育関係者向けの情報リテラシー授業をオンラインで開催する。児童・生徒が巻き込まれやすいネットトラブルを疑似体験できるほか、フィルタリングについても解説する。参加費は無料。参加申込はWebサイトで受け付けている。
雑誌プレジデントファミリーの情報サイト「中学受験部」は2021年1月13日、「緊急事態宣言で中学受験はどう変わるのか」をテーマにオンライントークイベント・セミナーを開催する。申込締切は1月12日午後3時。
国立青少年教育振興機構は2021年1月8日、「第3回 コロナ状況下の青少年教育を考えるオンラインフォーラム」を開催する。今回のテーマは、「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年をふりかえる」。参加は無料。
文部科学省、外務省、広島大学、筑波大学が主催する、持続可能な開発目標達成に向けた国際教育協力日本フォーラム(17th JEF for SDGs)が2021年2月2日にオンライン配信にて開催される。申込みは広島大学教育開発国際協力研究センターのWebサイトにて受け付ける。
教育情報サイト「リセマム」は2020年12月13日、親子向けプログラミングオンライン体験会を開催した。当日参加した親子はのべ78組。それぞれ自宅などからPCやタブレットで参加した。
DMM.comが展開するオンライン展示会プラットフォーム「DMM 〔SHOWBOOTH〕」は2021年4月21日から23日まで、オンライン商談会イベント「教育総合サミット」を開催する。来場申込は3月下旬より受け付ける予定。