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ソニーシティみなとみらいにて「第36回分解ワークショップ～モノのしくみを知ろう～」が2025年2月22日に開催される。ソニーの現役エンジニアが「分解博士」として指導し、小学3年生から6年生を対象に、参加者がソニー製品のCDラジカセを分解する体験を提供する。参加者は、製品の内部構造や工具の正しい使い方を学びながら、楽しく「モノのしくみ」を理解することができる。
河合塾大阪北キャンパスの東大・京大・医進館は2025年1月25日と26日、共通テストを受験した高3生を対象に国公立大学二次試験出願に向けたガイダンスを開催する。共通テスト直後の最新データをもとに、合格可能性を高めるための出願ポイントを専門家が解説する。
学習塾検索サイト「塾選」を運営するDeltaXは2025年1月14日、「受験生応援川柳」の受賞作品を発表した。応募総数1,355句の中から、最優秀賞には「添削の赤字の量だけ想ってる」が選ばれた。
学校法人駿河台学園（以下、駿台）は2025年1月15日、全国の受験生を応援するための交通広告を制作し、全国主要エリアの電車内や駅に掲出することを発表した。この広告は、受験生を支える人々の思いを形にし、未来を目指して努力する受験生たちにエールを届けることを目的としている。
千葉県は2025年1月15日、2025年度（令和7年度）千葉県私立高校前期選抜試験の1月14日正午時点の志願状況を発表した。最終志願倍率は、昭和学院秀英（普通）14.48倍、渋谷教育学園幕張（普通）12.02倍など。
朝日新聞出版は2025年1月15日、小・中学生向けのニュース月刊誌「ジュニアエラ」2025年2月号を発売した。特集は「やる気、記憶力、成績UP！ 脳を味方にする『勉強法』」。定価は600円（税込）。
兵庫県教育委員会は2025年1月9日、2026年度（令和8年度）の兵庫県公立高等学校および県立芦屋国際中等教育学校の入学者選抜日程を発表した。公立高校では、推薦入学や特色選抜、多部制I期試験、外国人生徒にかかわる特別枠選抜が2026年2月16日に実施され、一部の学校では2月17日も行われる。学力検査は3月12日に実施される。
東京都教育委員会は2025年1月14日、2025年度（令和7年度）東京都立中等教育学校と東京都立中学校の海外帰国・在京外国人生徒枠募集について、入学者決定応募状況を発表した。最終応募倍率は、白鷗高等学校附属中学校が1.43倍、立川国際中等教育学校が1.97倍だった。
三重県教育委員会は2025年1月15日、2025年度（令和7年度）三重県立高等学校進学希望状況（2024年12月13日現在）を公表した。県内中学校等卒業予定者のうち、全日制課程進学希望者は1万817人。学校別の希望倍率は、桑名（理数）2.60倍、松阪（理数）2.33倍など。
駿台は関東エリアで、中学生を対象とした大学受験情報講演会を開催する。東大や難関大学、医学部を目指す生徒に向けて、最新の入試情報や大学・学部ごとの特徴を紹介する内容となっている。講演会は事前予約制で、参加費は無料。オンラインでの受講も可能で、幅広い参加者に対応している。
医療創生大学いわきキャンパスは、2024年12月13日に理事会を開催し、学部学科の再編成を決定した。急速な人口減少を背景に、地域に貢献する人材の育成を目的として、看護学部看護学科、健康医療科学部作業療法学科、理学療法学科、心理学部臨床心理学科を1つの学部に統合する新体制を発表した。これにより、次世代型の社会に有為な医療人材の育成を目指す。
2025年1月18日と19日に行われる大学入学共通テストについて、ウェザーニュースは天候が比較的穏やかであると予想している。現時点では、荒れた天気になる可能性は低く、交通機関の乱れも少ない見通しだ。
青森県教育委員会は2025年1月9日、県内中学校等卒業予定者の進路志望状況（第2次調査）の結果をまとめた報告書を公表した。学校・学科別の進学志望倍率は、弘前実業（家庭科学）1.63倍がもっとも高く、ついで八戸工業（土木）1.54倍、青森南（普通）1.51倍など。
首都圏最大規模の会場テスト「Wもぎ」を実施する創育の新教育研究協会は2025年1月8日、東京都中学校長会進路対策委員会が発表した「都立高校全日制等志望予定調査」の結果をもとに、都立高入試における最新合格基準を公表。合格率60％の最新合格基準は、日比谷930点（参考値）、国立910点（参考値）、駒場860点など。
JR西日本金沢支社は、2025年1月18日と19日に実施される大学入学共通テストにあわせ、通常は土休日に運転を取り止めている一部の列車を臨時に運行することを発表した。対象となるのは、七尾線、城端線、高山本線の3つの線区で、受験生の移動を支援するための措置である。
埼玉県教育委員会は2025年1月9日、「魅力ある県立高校づくりの方針案」を取りまとめ、公表した。2038年4月をめどに県立高校を最大19校削減する再編整備の方針案を示した。埼玉県県民コメント制度により、2月9日まで意見を募集している。
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