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「将来、結婚・出産しても働き続けたい」と考える女子高生は59.9％に上り、「将来、専業主婦になりたい」と回答した27.3％の2倍以上であったことが、リクルート進学総研が6月26日に発表した「高校生価値意識調査」より明らかになった。
夏休みまであと1か月。夏休みの予定が決まっている人は82％で、このうち海外旅行を予定している人は38.3％に上ることが、フォートラベルが6月26日に発表した「夏休みの過ごし方アンケート結果」より明らかになった。
米国小児科学会（American Academy of Pediatrics：AAP）は6月24日（現地時間）、乳児期から就学前の間に年齢に応じた読み聞かせをすることが、言語能力や親子関係の向上に繋がるということを発表した。幼児の保護者にアドバイスすべきだという。
こどものための科学の祭典「2014サイエンスパーク」が8月6日、札幌市のケーズデンキ月寒ドームで開催される。実験や工作、観察、サイエンスショーなどを体験し、科学に楽しく触れることができる。
総務省は6月25日、「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数（平成26年1月1日現在）」を公表した。全国の日本人の人口は、5年連続の減少となる1億2,643万4,964人。都道府県別では、東京都が最多の1,320万2,037人で、人口増加率や社会増加率でもトップとなった。
大阪市中央卸売市場 東部市場は、小・中学生親子を対象とした「夏休み子ども市場体験ツアー」を8月6日に開催する。ツアーを通じて、東部市場の役割や仕組みを理解し、興味を深めてもらうことが目的だ。
電子マネー「QUICPay」は、お店の端末に専用カードや携帯電話をかざすことで支払いが可能なサービス。毎月3万円まで1千円単位で利用金額を設定することができる子ども向けもあり、おこづかい管理などに適しているという。
東京オリンピック・パラリンピックに乗じた詐欺的な行為が多発しているとして、東京都などが注意を呼びかけている。開催に伴い、詐欺的トラブルは今後さらに増加すると予想されている。
昭和女子大学女性文化研究所は6月20日、「女子学生のためのホワイト企業ランキング（小売業、化学・化粧品業、情報・通信業編）」を発表した。小売業では、「高島屋」が1位となった。
経済産業省は6月24日、安全性に考慮した子ども服が流通するよう、子ども用衣料へのひもの使用を制限する日本工業規格（JIS）案を公表した。頭や首、背中部分にひものあるデザインについて、安全基準を定めており、平成27年12月から適用される。
国土交通省は、2015年6月8日から11日、スウェーデンのイエテボリで開催される「第24回ESV国際会議（自動車安全技術国際会議）」に参加する学生安全技術デザインコンペティションチームを募集する。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、「能代スペースキャンプ」と「臼田スペースキャンプ」に参加する小中学生や高校生を募集している。能代ロケット実験場（秋田県）や臼田宇宙観測所（長野県）を舞台にそれぞれ2泊3日間、さまざまなプログラムを体験する。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は6月23日、全国552校の大学・短大と連携協定を締結した。各大学に対しては、2020年の大会成功に向け、人材育成、施設提供、オリンピック教育の推進などに期待が寄せられている。
トーマツベンチャーサポートが実施する高校生向け起業家教育講座が6月23日、慶應義塾高校で始まった。ベンチャー起業家の考え方を参考に、自分がやりたいことと、社会で必要とされることを結びつけて価値を生み出す方法を学ぶ。同社は年内に5校開催を目指す。
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