幼少期の男女格差が将来のキャリア選択に影響
経済協力開発機構（OECD）は3月5日、幼少期の男女格差が将来のキャリア選択と雇用機会に影響していることを示す報告書を発表した。その原因の一端は、親や教師の性別に対する偏見にあるという。
【学校ニュース】CUC、妻女、実女、創大、大正大、明大、金大、佛大、産大
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。3月4日は千葉商科大学、大妻女子大学、実践女子大学、創価大学、大正大学、明治大学、金沢大学、佛教大学、京都産業大学の情報を紹介する。
【学校ニュース】文教大、千葉工業大、昭和女子大、東洋大、摂南大
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。2月27日は文教大学、千葉工業大学、昭和女子大学、東洋大学、の情報を紹介する。昭和女子大学が女性起業家を招き特別講演を開催など。
全都立高校、人間としての在り方生き方を学ぶ新教科を試行実施
東京都教育委員会は2月12日、平成27年4月より全都立高校等において、人間としての在り方生き方に関する新教科「人間と社会（仮称）」を試行実施すると発表した。平成28年4月には、教科「奉仕」に替えて正式に実施するとしている。
ベネッセとインテリジェンスが新会社設立、キャリア教育を支援
ベネッセホールディングスとインテリジェンスは、大学生や社会人を対象に総合的な人材育成事業を行う合弁会社を設立することで基本合意した。新会社は4月1日に事業開始する。資本金は1億円、出資比率はベネッセホールディングスが51％、インテリジェンスが49％。
十文字学園女子大生、フジテレビと連携し「めざましテレビ」を制作
十文字学園女子大学は、平成26年度後期カリキュラムの中で、フジテレビと連携した総合講座「フジテレビ主催テレビニュース（めざましテレビ）を作ってみよう！」を開講した。
【学校ニュース】金沢工業大学、公開キャリアセミナー開催1/23
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。金沢工業大学は、公開キャリアセミナー「最先端の研究と知財の接点－大学の知的財産業務と研究推進支援の仕事」を1月23日に開催する。
東京都、中学生の職場体験発表会を開催…10年間の取り組みを振り返る
東京都は、「わく（Work）わく（Work） Week Tokyo（中学生の職場体験）」発表会を1月16日、新宿区角筈区民ホールで開催する。中学生時代に職場体験に参加した大学生や受入れを行っている事業所などが登壇する。
インターンシップを授業科目として実施する大学、40.7%で増加
独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）は12月24日、「大学等における学生支援の取組状況に関する調査（平成25年度）」結果をホームページで公表した。
新卒採用、企業は「志望動機」や「コミュニケーション能力」を重視
新卒採用において、エントリーシートでは「志望動機」、面接では「コミュニケーション能力」「論理的思考」などを企業が重視していることが、経済同友会の調査からわかった。また、インターンシップの実施率が、過去の調査と比べ高くなった。
【学校ニュース】立命館大学、大妻女子大学、明治大学、阪南大学
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。12月15日は立命館大学、大妻女子大学、明治大学、阪南大学の情報を紹介する。
トヨタが女性技術者育成基金を設立、リケジョの育成支援
トヨタ自動車はトヨタグループ9社と共に、自動車業界・エンジニアの魅力を伝える活動を通じた、理系女子学生の増加や、理系女子学生のキャリア構築支援をねらいとした「一般財団法人トヨタ女性技術者育成基金」を設立することを発表した。
【学校ニュース】駒女、佛大、KUIS、中大、家政学院、大谷大、京都外大
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。12月8日は駒沢女子大学、佛教大学、神田外語大学、中央大学、東京家政学院大学、大谷大学、京都外国語大学の情報を紹介する。
人気職業ランキング、1位と3位は航空関連…13歳のハローワーク
村上龍氏のベストセラー書籍「13歳のハローワーク」公式サイトの人気職業ランキングによると、もっとも人気が高い職業は、空港での乗客サービスを担当する「グランドホステス」であった。同サイトでは100位までを発表している。
グローバル大学61校による合同の相談・体験イベント、12/21 関西学院大で開催
全国のグローバル人材育成支援採択校61大学が参加する大博覧会「GO Global Japan Expo」が12月21日、関西学院大学西宮上ヶ原キャンパスで開催される。高校生・保護者・高校教育関係者などが対象で、参加は無料。入退場自由。
若年層労働者の7割が「労働上の権利を学校で学びたかった」
働いていて困った経験がある若年層労働者は約6割に上り、約7割が「働く上での権利・義務を学校教育でもっと学びたかった」と回答していることが、日本労働組合総連合会が11月20日に発表した「学校教育における『労働教育』に関する調査」より明らかになった。
