少子化にともない、多くの学部で志望倍率の低下が進む中、依然として高い人気を維持している医学部受験。現役で合格が叶わず浪人する医学部受験において、高い現役合格率を誇る駿台医系ミノル。校舎長の神林奏氏に、現役で医学部に進学することのメリット、現役合格のためのアドバイス等を聞いた。
福井県教育委員会は、2024年度福井県立高等学校推薦入学者選抜・特色選抜等の確定出願状況を発表した。推薦入学者選抜には494人が出願し、平均倍率は普通科1.06倍、専門学科0.85倍。学校・学科別では、敦賀(商業)2.14倍がもっとも高かった。1月16日に学力検査・面接等を実施する。
兵庫県教育委員会は2023年12月21日、2025年度の発展的統合を盛り込んだ県立高等学校の実施計画を公表した。新設される「北神戸総合」「神戸学園都市」「西宮苦楽園」「三木総合」「姫路海城」「播磨福崎」の6校について、設置学科や学びの特色などを示している。
長崎県教育庁は2023年12月15日、2025年度(令和7年度)長崎県公立高等学校入学者選抜制度改善の具体的内容を公表した。新入試制度は、特別選抜を2025年1月28日、一般選抜(学力検査)を2月18日・19日、チャレンジ選抜を3月12日に実施予定。具体的内容をわかりやすく記した生徒向け資料も公開している。
山形県公立高校入試のあり方について検討を行っていた改善検討委員会は2023年12月15日、県教育委員会に対し改善案をまとめた報告書を提出した。2026年度入試からすべての公立高校・学科で2回の受験機会を設けるほか、定員充足の向上に向け、県外生徒の受入れ緩和などを提案。県は提案に沿った改善を進めていく方針。
北海道教育委員会は2023年12月8日、2024年度(令和6年度)公立高校入試について、「一般入学者選抜における面接・実技の実施予定一覧表」と「推薦入学者選抜における面接以外に実施する項目の実施予定一覧表」を公表した。一般入試や推薦入試で面接、実技、作文などを実施する学校・学科が一覧で確認できる。
四谷大塚は2023年12月2日、推薦入試がスタートした千葉県内の中学入試結果を速報で発表した。12月1日に行われた東邦大学付属東邦(推薦)の実質倍率は15.0倍となった。
進路企画は特設Webページ「総合型・学校推薦型選抜2023データベース」にて、2023年12月以降に出願できる首都圏私立大学・短大の情報を公開している。東京都49校、神奈川県16校、千葉県18校、埼玉県20校の計103校。分野・評定平均・出願期間などで検索できる。
STUDY SHIFTが運営するオンライン大学受験塾Studyコーデは2023年12月1日より、2024年度入試の受験生を対象に「総合型選抜&一般入試両立コース」の設置にあたり、受講生を募集する。私立文系大学の一般入試に加え、総合型選抜の対策を同時並行で進めることができる。
長野県教育委員会は2023年11月21日、2024年度(令和6年度)長野県公立高等学校生徒募集定員について公表した。公立全日制の募集定員は、前年度(2023年度)比240人減の1万3,720人。学力検査は2024年3月6日、追検査は3月14日に実施する。
リソー教育の子会社である名門会は、1科目・1単元から受講可能な「単科特別講座」の申込み受付を開始した。対象は小学生から既卒受験生まで。受験対策だけでなく、定期テスト対策、日々の学習計画立案など、希望にあわせて完全1対1の個別指導でサポートするという。
石川県教育委員会は、2024年度(令和6年度)公立高等学校入学者募集要綱をWebサイトに公表した。一般入学の学力検査は2024年3月6日・7日に実施。一部の学校では、面接および適性検査のうち、いずれかまたは両方を実施する。
福井県教育委員会は2023年10月20日、2024年(令和6年)3月中学校卒業予定者の進路志望調査の結果を公表した。2024年3月卒業予定者総数7,117人のうち、99.1%は高等学校などへの進学を希望。県内の高等学校などへの進学志望者は96.3%となった。
山形県教育委員会は2023年11月7日、2024年度(令和6年度)山形県公立高等学校入学者選抜実施要項および実施項一覧を公表した。全日制の課程の入学定員は、公立高校全体で6,560人。前年度より200人減となる。
毎日新聞出版は2023年11月7日、「国公立・私立235大学 4大模試最新難易度 医療系編」などを掲載した「サンデー毎日」11月19日号を発売した。2024年度大学入試の医・歯・薬・保健・看護・獣医系学部について、最新の志望状況などを紹介している。
愛媛県教育委員会は2023年10月31日、2025年度(令和7年度)愛媛県立高等学校入学者選抜から、従来の推薦入学者選抜を廃止し、新しく特色入学者選抜を導入すると発表した。現在の中学2年生が受検する入試から対象となる。学校長の推薦不要とし、募集人員枠を拡大する。