埼玉県「日本一長い水管橋を歩く」荒川水管橋見学会5/18
埼玉県は2024年5月18日、10回目となる荒川水管橋見学会を第14回こうのす花まつりと同時開催する。見学会では、往復400mコースに加え、橋の端まで歩けるロングコースを実施。そのほか、パネルや模型の展示、オリジナルグッズの配布を行う。
大阪市下水道科学館「大阪マンホールEXPO」10/21-22
大阪府は2023年10月21日と22日、府内市町村共同イベント「大阪マンホールEXPO 親子で楽しむ下水道」を、大阪市下水道科学館にて開催する。下水について学ぶことができるほか、実験、工作などを行う。参加無料。
東京都「下水道研究レポートコンクール」小4の作品募集
東京都下水道局は、下水道について学習した成果を発表する「小学生下水道研究レポートコンクール」を開催する。対象は東京都内に在学または在住する小学4年生。新聞・ポスター・標語にまとめた作品を募集する。
阪大附属図書館、電気代高騰で時間短縮…卒論にも影響か
大阪大学は2022年11月21日、光熱費の高騰を理由に、大学附属図書館の開館時間を短縮することを発表した。総合図書館、理工学図書館、生命科学図書館の3館では、2022年12月1日～2023年3月末の期間中、最大3時間の開館時間短縮を行う。
節電「日常的に取り組んでいる」67％…18歳意識調査
日本財団は2022年8月31日、「エネルギー」をテーマにした第48回18歳意識調査の結果を公表した。節電に関する取組みについて「日常的に節電に取り組んでいる」との回答は67.0％であった。
デンソー、住宅用蓄電池システム向け製品を開発…トヨタ「おうち給電」採用
デンソーは、住宅用蓄電池システム向けの製品を開発。6月2日にトヨタ自動車が発売した「おうち給電システム」に採用された。
上下水道キッズサイト「すいすいクラブ」開設、浜松市
浜松市は小学生を対象とした上下水道キッズサイト「すいすいクラブ」を開設、公開した。浄水場や浄化センターをリアルに見学しているような感覚で見ることができ、水道・下水道の仕組みや役割についてわかりやすく紹介している。
【夏休み2021】水のミュージアムオンライン8月
水の週間実行委員は、水の重要性や水循環について理解、関心を深められるオンラインイベント「水の循環とわたしたち～水のミュージアムオンライン～」を2021年8月6日～8月31日に開催。参加費無料、対象は概ね小学4～6年生。
大雨による災害、通信キャリア各社が支援措置を実施
2021年7月1日からの梅雨前線にともなう大雨について、通信キャリア各社は被災者に対する支援措置を実施すると発表した。災害救助法が適用されたユーザーを対象に、付属品の無償提供や料金支払期限の延長、修理代や手数料の減免等を行う。
「あかりの日」全国小学生ポスターコンテスト9/6締切り
「あかりの日」委員会は、第21回全国小学生ポスターコンテストを開催する。テーマは「あかりに関するもの」。対象は小学生。応募期間は2021年6月18日より9月6日まで（必着）。
東京都小中学生「水道週間作品コンクール」9/3まで募集
東京都水道局は2021年6月1日から9月3日、生活に不可欠な水道について理解を深めるため実施する、「第63回水道週間作品コンクール」の作品を募集する。対象は都営水道の給水区域に在住または通学している小中学生。
省エネ教育、家庭のCO2排出量を5％削減
東京ガスと住環境計画研究所は、学校向け「省エネ教育プログラム」を開発し、2017年度から2020年度の環境省の実証事業を通して、省エネ教育が家庭のCO2排出量を約5％削減することを確認したと発表した。
大阪ガス、プリント管理アプリ「プリゼロ」提供開始
大阪ガスは2021年4月19日、プリント管理アプリ「プリゼロ」の提供を開始した。プリントをスマートフォンで管理でき、家族と予定を共有することもできる。Daigasグループの調査によると、働く母親の半数以上がプリント管理に困っているという。
家庭での防災意識を高める一冊「つくって役立つ！防災工作」
学研プラス2021年2月4日、「つくって役立つ！防災工作 水・電気・ガスが使えないくらしを考える」を発売した。段ボール箱を使った非常用トイレなど、身近なもので手軽にできる防災工作のアイデアを紹介している。価格は4,200円（税別）。
クイズや動画で学ぶWebサイト「キッズ防災」東京ガス
東京ガスは、クイズや動画で楽しく防災を学べる子ども向けWebサイト「キッズ防災」をオープンした。「キッズ防災」をきっかけに子どもが防災に関心をもち、家族で防災について話し合う際の参考にしてほしいという。
大雪による災害、通信キャリア各社が支援措置を実施
2020年12月16日からの大雪について、通信キャリア各社は被災者に対する支援措置を実施すると発表した。災害救助法が適用されたユーザーを対象に料金支払期限の延長、修理代や手数料の減免などを行う。
