モスバーガーを展開するモスフードサービスは2021年4月より、非接触型の新たな「モスの食育プログラム」の提供を開始する。問題解決型のオンライン授業と副教材の配布の2プログラムで、全国約60校、1万人以上への提供を目指す。
東進オンライン学校は、中学校入学前の小学6年生を対象とした「中学先取りチャレンジ」を2021年3月に実施。新規入会者・既存会員にかかわらず国語の受講者を対象に、中学校で本格的にスタートする英語の準備講座を無料で提供する。
四谷大塚は、新小学1~6年生を対象に「IT授業体験キャンペーン」を実施する。首都圏の「四谷大塚」に通う生徒と同じ学習カリキュラム、同じ教材で学習できる。申込みは2021年4月20日まで。
コロナ禍を経験した現役大学生の多くが平日ほぼ毎日パソコンを利用していることが2021年3月8日、富士通クライアントコンピューティングの調査結果からわかった。オンライン中心の学校生活についても、約半数の学生がポジティブにとらえている。
ネットラーニングは2021年3月1日、新しい教育研修ソリューション「NetLive(ネットライブ)」のサービスを開始した。オンライン教育・研修専用の配信システムで、LMS上からカリキュラムにそってオンライン教室を設定することができるので、効率的な運営ができる。
ITと教育の出版社ジャムハウスは2021年3月8日、「GIGAスクール時代に対応! オンライン学習・授業のための基礎知識とアプリ操作ガイド」を発売する。学びを止めないためのツール活用方法を解説している。
学研メソッドは、ハイレベルオンライン学習塾「Gakken ON AIR」を2021年4月1日に開始する。2021年度は中学生向けに英語と数学を開講。入会金は2021年7月末までに入会すれば無料。受講料(月額)は1教科6,600円だが、初月のみ0円。
関西大学は2021年2月25日、コロナ禍の学生の実態把握や教育改善などを目的とした第2弾学生調査アンケート結果を公表した。知識伝達・習得にはオンライン授業が効果を発揮し、対面授業ではそれ以外の資質・能力の育成に寄与しうる授業デザインが求められることがわかった。
北海道大学オープンエデュケーションセンターフォーラム2020「アフターコロナの大学教育」が2021年3月10日にオンラインで開催される。申込期限は3月9日午後5時。参加費は無料。対象は教職員や教員志望の学生など。
旺文社は2021年2月24日、全国の高等学校におけるICT活用実態調査の結果を公表した。9割以上が「以前よりICTの必要性を認識」と回答したほか、生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」の取組みも広がっていることがわかった。
慶應義塾大学は2021年2月22日、塾長メッセージをWebサイトに掲載。2021年度新学期は、キャンパスに集い、さまざまな学びを十分に体験できるよう準備を進めていくという。早稲田大学と青山学院大学は7割の対面授業を目指すなど、新学期に向けて授業方針を公表している。
文部科学省は2021年2月19日、新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する対応について、Webサイトで公開している「教育活動の実施等に関するQ&A」を更新した。やむを得ず登校できない児童生徒の学習保障のための取組みや、学習評価などについて示している。
文部科学省は2021年2月19日、感染症や災害などの非常時に登校できない児童生徒に対する学習指導について、全国の学校設置者に通知を発出した。オンラインを活用した学習指導を特例の授業として認め、十分な学習内容の定着が見られれば、再度の対面指導は不要としている。
Googleは2021年2月18日、「Google Workspace for Education」を発表した。利用可能なエディションを4つへと拡大。柔軟性とシンプルな使いやすさを柱に、2021年内にさまざまな新機能が追加される予定だ。
北海道大学高等教育研修センターは、教育機関関係者を対象としたオンラインセミナー「受講生250名のハイブリッド授業の実践例~大人数講義科目の標準を探る~」を、2021年3月5日に開催する。
京都大学・人社未来形発信ユニットは、2021年2月7日~3月21日の毎週土・日曜日に、「京都大学オンライン公開講義 “立ち止まって、考える”」シーズン2を実施する。人文社会科学の講義をYouTubeライブにてリアルタイムで無料配信する。