新型コロナウイルス感染症拡大による休校やGIGAスクール構想により、学校のICT環境整備が進み、オンライン授業が普及しつつある。休校期間中、各校はどのようにオンライン授業を行っていたのだろうか。iTeachers TVで紹介された事例をもとに学校種別に見ていこう。
「ママスタ」が行った調査で、公立の小中学校で「オンライン授業が開始・実施済み」は13.6%となった。オンライン授業や学習に対する小中学生の母親の不安として、約半数の母親が「先生による理解度の把握」や「子どもが集中できるか」をあげた。
マカフィーは2020年10月6日、「コロナ禍におけるIT利用やセキュリティに関する調査」の結果を公表した。オンライン授業を受けたのは全体の41.9%。オンライン学習時の使用デバイスは、学生の67.3%が自分専用PCであったのに対し、小中高生の約3割は「家族のPC」と答えた。
バンタンが運営するIT専門校「バンタンテックフォードアカデミー」は、全国の中高生を対象とした無料のプログラミング教室「TECH LAB」を10月に開校する。授業は対面およびオンラインで実施。10月5日より第1期生~第3期生の募集を受け付けている。
日本学生支援機構(JASSO)は2020年9月30日、企業や個人からの寄附金による「新型コロナウイルス感染症対策助成事業」を実施することを公表した。寄附金を活用して、経済的に困窮した学生を支援する大学等を助成する。助成の規模は約20億円。
iTeachers TVは2020年9月30日、宝仙学園小学校の百瀬剛先生と加藤朋生先生による教育ICT実践プレゼンテーション「宝仙オンライン学校のあしあと」を公開した。前編ではオンライン学校の取組み、後編ではオンライン学校ができるまでを紹介する。
Googleは2020年9月29日、Google for Educationの活用方法などが学べる教育関係者向けの無料オンライントレーニングを公開した。「はじめての遠隔授業」など、教育現場ですぐに活用できる内容を中心に4つのテーマに分け、動画形式で紹介している。
コロナ禍によって、全国の大学では前期の講義がオンラインに移行。昭和女子大学グローバルビジネス学部会計ファイナンス学科の非常勤講師、粟国正樹氏(青山綜合会計事務所の代表取締役社長)に「respon -レスポン-」の活用について聞いた。
文部科学省は2020年9月25日、教育におけるデジタル化・リモート化などを推進するため、文部科学省デジタル化推進本部を設置した。今後は、本部内に教育と科学技術の2つのワーキングも設置し、文部科学行政のデジタル化推進を目指していく。
富国生命保険は2020年9月24日、世界銀行傘下の国際復興開発銀行が23日に発行したサステナブル・ディベロップメント・ボンドへ投資したと発表した。日本円で総額74億2,000万円相当。債券投資を通じて、コロナ禍で浮き彫りとなった遠隔教育の格差解消の取組みを支援する。
日本私立大学連盟は2020年9月17日、私立大学の「対面授業再開」と「授業料等」に関する見解を公表。私立大学に対する社会からの理解を得ることを目的に、コロナウイルス感染症の対応に係る課題や実情を広く共有し、授業料などに関する考えを公表した。
国立情報学研究所(NII)は2020年9月25日、第17回「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム」をオンライン開催する。遠隔と対面を併用したハイブリット型の授業の在り方について、工夫を共有する。事前申込制。
文部科学省は2020年9月15日、大学などに対し、後期授業における新型コロナウイルスの感染防止対策について通知を出した。対面授業を実施するうえでの留意事項や工夫例などを示し、感染拡大防止と学修機会確保の両立に努めるよう求めている。
iTeachers TVは2020年9月16日、千葉工業大学3年の皆森浩奈さんによる教育ICT実践プレゼンテーション「学生視点 オンライン学習のあり方」を公開した。学生の立場から、オンライン学習のメリットやデメリットを指摘し、オンライン学習や学習環境のあり方を提案する。
超教育協会は2020年9月16日、アフターコロナ教育の設計に向けた提言を発表した。デジタル教科書の無償給与や使用規制の撤廃、遠隔教育の要件緩和などの考えを示している。
デジタル・ナレッジは、トークセッション「デジタル・ナレッジ オンライン カンファレンス2020」を2020年9月25日にオンライン開催する。質の高いオンライン試験・オンライン教育を実現するポイントを解説する。参加無料。