北海道大学は、小・中・高校生を対象にしたオンライン特別授業「敵を知ろう!新型コロナウイルス」を2020年8月13日に実施する。サイエンスの視点から、現在問題となっている新型コロナウイルス感染について学べる。
日本計画研究所(JPI)は2020年9月16日、JPIカンファレンススクエア(東京都港区南麻布)にて九州大学理事・副学長の安浦寛人氏登壇セミナー「遠隔授業等教育のデジタル化と教育データ利活用実例」を開催する。会場および自宅等ライブ配信受講のいずれかを選択できる。
カシオ計算機は、Webブラウザ上で自由にグラフの描画や作図ができる数学学習ツール「ClassPad.net」の体験キャンペーンを、教育関係者を対象として2020年9月15日まで実施する。
関西学院大学は2020年8月1日、秋学期の授業は一部科目について対面授業を実施することを公表。関西圏の関西大学、同志社大学、立命館大学も秋学期から対面授業を再開する予定で、関西の私立大学は感染予防を講じWITHコロナに対応した授業運営を進めていく。
富士通は2020年8月3日、「GIGAスクール構想」のもとで学校に導入されるWindowsタブレットで活用可能な新サービス「future瞬快コネクト」とオンライン学習環境支援サービスを無償提供すると発表した。
インテルとダイワボウ情報システム(DIS)は連携し、2020年7月2日よりDIS「おてがる遠隔授業パック」を提供開始し、モニター校を募集している。募集締切は7月31日。モニター定員は20校程度を予定。
国立情報学研究所(NII)大学の情報環境のあり方検討会は2020年7月31日、第13回「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム」をオンライン開催する。事前申込制。Webサイトの参加登録フォームより申込みを受け付けている。
文部科学省は2020年7月27日、大学や高等専門学校の設置者に授業実施方法の留意点を通知した。面接授業が適切と判断されるものは面接授業、困難な際は遠隔授業の実施を検討する。
NTTドコモ、ソフトバンク、KDDIは2020年7月27日、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、25歳以下のユーザーに最大50GBの追加データを無償提供している支援措置を8月31日まで延長すると発表した。遠隔授業やオンライン学習など、学生の通信環境を引き続き支援していく。
新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休校で、オンライン授業を「受けた」学生は68.8%であることが、ソニー生命保険が2020年7月21日に発表した「コミュニケーションに関する意識調査2020」の結果より明らかになった。
安倍内閣総理大臣は2020年7月20日、総理大臣官邸で第46回教育再生実行会議を開催した。遠隔教育の本格化や高等教育のグローバル化など、ポストコロナ期における新たな学びのあり方について検討していくという。
情報処理学会初等中等教育委員会などは、「高校生のためのコンピュータサイエンス オンラインセッション2020」を2020年8月3日、6日、7日にYouTubeで生中継する。コンピュータサイエンスの最先端の内容を、高校生対象に講義する。
全国の国公私立大学・高等専門学校のうち、約6割が面接授業と遠隔授業を併用していることが2020年7月17日、文部科学省の調査結果からわかった。遠隔授業は23.8%、面接授業は16.2%だった。面接授業を全面的に開始する予定の時期については、約6割が「検討中」とした。
国際教養大学は2020年8月23日、小学生のためのオンライン異文化理解教育プログラムを開催する。グローバル化が進む社会で異文化を理解する心を学ぶことができるプログラムを自宅にいながら参加できる。対象は小学4年~6年生で、参加は無料。
早稲田大学は2020年7月15日、秋学期はオンライン授業を基本とし教室での授業を一部再開することを公表。一橋大学も秋冬学期から一部の授業を対面授業として再開する。一方、明治大学は一部の授業を対面で実施していたが、首都圏の感染者拡大から対面授業を中止している。
「Z会の教室」は2020年7月9日、夏期講習の授業・サービスについて、自宅でも受講できるオンラインでの提供を開始すると公表。「映像授業」と完全1対1の個別指導の2パターンから選択できる。