国公立・私立大63校トップ層が語る自校の未来、9/25発売
リクルートマーケティングパートナーズは、全国の国公立・私立大学63校の総長・学長をはじめとするトップ層が自校の教育と今後の戦略を語る「大学の約束2015-2016」を刊行した。
【大学受験】宇宙研究を目指す中高生対象の進学説明会、8/29池袋
宇宙について大学で研究をしたい中・高生対象の進学説明会「宇宙へのいざない～宇宙を学べる大学進学説明会～」が、8月29日に立教大学で開催される。
【夏休み】エコロボットカーなど「自由研究」教室、日大理工学部8/8
日本大学理工学部は8月8日、「小学生のための夏休み『自由研究』教室」を開催する。同大によれば毎年人気があるイベントで、事前予約制。参加無料。磁石、空気自動車、エコロボットカーなど、自由研究のヒントとなる工作や実験に取り組める。
【大学受験2016】開設予定の学部等、近大国際学部など49校
文部科学省は6月23日、平成28（2016）年度開設予定の大学の学部・学科の設置、大学院の研究科の専攻の設置および課程の変更について発表した。設置届出を受理した大学（平成27年4月分）は、立命館大学総合心理学部など49校にのぼる。
34大学が自慢の食品を販売「第8回大学は美味しい!!」に行ってきた
教授と学生、企業が協力して開発した独創性のある食品が集まる「第8回 大学は美味しい!!」フェアが新宿高島屋11階催会場にて開催されている。全国から集まった34校が出展するほか、イートインスペースや全国醸造選手権ブースも併設。フェア期間は6月2日まで。
女性社長は過去最多の31万人、出身大学トップは…
東京商工リサーチは4月24日、「2014年全国女性社長調査」の結果を発表した。全国の女性社長数は、31万55人で過去最多だった。都道府県別では「東京都」、出身大学では「日本大学」、名前は「和子」がもっとも多く、いずれも5年連続のトップとなった。
社長の出身校3位慶應・2位早稲田、5年連続のトップは？
東京商工リサーチは4月8日、「2014年全国社長 出身地・出身校調査」の結果を発表した。社長の出身地は「東京都」が最多の7万4,867人。出身校は、「日本大学」が5年連続のトップとなった。
日大、小学校高学年以上対象の「科学技術公開講座」4/18開催
日本大学生物資源科学部は、毎年恒例となっている「科学技術公開講座」を4月18日に開催する。当日は、同大の上田教授が講座を実施。小学校高学年以上の一般市民であれば誰でも無料で受講できる。
【話題】2/17は雪の特異日…早大、慶應、明大、日大などの入試日
気象庁の発表によると、2月14日～20日の向こう1週間は高気圧に覆われて晴れる日が多いが、2月13日11時時点の予報では東京都の17日は降水確率60％、曇り一時雨か雪とされている。17日は早大、慶應、明大、日大などで入試が行われる予定。
女性社長、出身校トップ3は日大・慶應・早稲田
帝国データバンクは、女性社長の就任経緯、年齢、業況、出身大学、業種などを集計・分析し、「2014年全国女性社長分析」にまとめた。
東北新社、日本大学藝術学部で夏期集中講座
東北新社は8月4日から8日まで、日本大学藝術学部にて映像コンテンツ業界における人材育成を目的とした「芸術総合講座VIII 『映像コンテンツプロデュース論 －東北新社グループ－』」の講座を実施する。
日本大学、全学生約10万人にOffice 365 Education導入
日本マイクロソフトは7月1日、日本大学の全学生約10万人が利用する学生向けクラウドサービスの基盤として「Office 365 Education」を導入したと発表した。学生による偶発的なソフトウェアの不正利用防止を目指す。
【大学受験2015】早慶MARCHなど「東京12大学」オープンキャンパスカレンダー
東京12大学広報連絡協議会のオフィシャルサイト「東京12大学」で、2014年度「オープンキャンパス」ページを公開している。夏はオープンキャンパスを行う大学が多いことから、カレンダー形式になった同ページはわかりやすく利用しやすい。
高校生親子で賑わう東京12大学フェア、保護者の同伴率が増加傾向に
都内12の私立大学が運営する東京12大学広報連絡協議会は5月24日、池袋サンシャインシティで「東京12大学フェア」を開催。早慶を含めた12大学の合同説明会に数多くの高校生と保護者が来場した。
日大森林資源科学科、高校生向けサイト「FIRST STEP」開設
日本大学の生物資源科学部森林資源科学科は5月21日、高校生向けサイト「FIRST STEP」をオープンした。学科にまつわる話題、在校生からのメッセージなどを写真や動画を交えてわかりやすく紹介している。
学校向け「Google Apps」、広告目的のデータ収集を行わないと発表
Googleは、教育機関向けに提供しているメール、カレンダー、ドキュメント作成ソフトなどを集約したサービス「Google Apps for Education」を通じた広告目的のデータ収集を行わないと発表。
