【中学受験2013】塾講師に聞く「どうなる？ 首都圏入試」
すでに入試がスタートしている地域もあり、1月19日には関西地区、2月1日には東京・神奈川の入試が解禁となる。入試直前、個別指導「SS-1」の辻義夫氏と前田昌宏氏に首都圏の2013年入試について聞いた。
福島で肥満の子ども増加、原発事故による運動不足影響か…文科省調査
肥満傾向にある子どもが福島県で増えている実態が、文部科学省が25日に公表した2012年度学校保健統計調査速報から明らかになった。東日本大震災後の東京電力福島第一原発事故で外遊びが制限され、運動量が減ったことが影響しているとみられる。
公立学校教職員、病気休職の61％が精神疾患…約半数が赴任2年未満
2011年度に病気休職した教職員のうち精神疾患によるものが61.7％を占め、約半数が所属校勤務2年未満で精神疾患による休職をしていることが、文部科学省の調べで明らかになった。
【センター試験2013】東大家庭教師 吉永賢一氏に聞く「自己採点集計の活用法」
大学入試センター試験の「自己採点集計」として、大手予備校などが各々サービスを提供している。このサービスをどのように活用すればよいのか？
知育・教育アプリポータル「LINE キッズ」で未就学児向け厳選アプリ提供
NHNジャパンは、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」において、知育・教育アプリを厳選して提供するポータルサービス「LINE キッズ」を公開した。
【センター試験2013】各ニュースサイトがセンター試験特集ページ開設
大学入試センター試験実施まで残り1か月を切った。2013年1月19日と20日の実施に向けて、朝日新聞デジタルや毎日jp、47NEWS（よんななニュース）では、受験生や受験生の家族に役立つ特集ページを開設しているので紹介しよう。
【中学受験2013】日能研「予想R4一覧」首都圏12月版を公表
日能研は、12月13日発行の首都圏向け「2013年中学入試 予想R4一覧」をホームページにて公表した。男女別に合格可能性80％ラインを一覧表に掲載している。
大学卒業後、12万8千人が正規雇用に就かず…文科省調べ
文部科学省は12月21日、2012年度学校基本調査（確定値）を公表した。大学を卒業して安定的な雇用に就いていない者は12万8千人にのぼり、大学卒業者の22.9％を占めることが明らかになった。
日販、大学向けに教科書電子化サービス…2013年4月開始
日本出版販売は12月25日、大学向けに教科書のデジタル配信サービスを開始すると発表した。京都造形芸術大学が2013年4月に新設する通信教育部芸術学部芸術教養学科の学生に向けに提供開始し、2013年度中に5大学の採用を目指すという。
【中学受験2013】四谷大塚「第4回合不合判定テスト」偏差値一覧
四谷大塚は、12月9日に実施した「第4回合不合判定テスト」の偏差値一覧をウェブサイトに公開した。テスト結果に基づく合格可能性80％と50％の偏差値が、男女別・日程別に掲載されている。
しまじろうクリスマスコンサート、12/24に2回ライブ配信
YouTube「こどもちゃれんじ」公式チャンネルでは、クリスマスイブの12月24日の9時50分、14時30分の2回にわたり、「しまじろうのクリスマス・キャンドル」の模様をライブ配信する。
【e絵本】クリスマス企画最終回！ サンタのおでかけをお手伝い
楽しいイベントを目前に控えてご紹介するのは、「くじらにのったサンタさん」。iPhone／iPad対応、58worksより無料配信中だ。主人公は、みならいサンタの女の子。
慶應義塾横浜初等部、志願倍率は男子11.6倍・女子12.6倍
慶應義塾横浜初等部は12月21日、入学試験結果をホームページに掲載した。2013年度入学試験の志願倍率は、男子11.6倍、女子12.6倍となった。
先進的自治体の教育ICT導入事例、全国の4自治体がDiTTシンポジウムに参加
小中学校での教科書デジタル化実現を目指して活動するデジタル教科書教材協議会（DiTT）は、「地域から広がるデジタル教科書～先端自治体が描く未来～」と題したシンポジウムを12月20日に開催。先進的自治体が導入を呼びかけた。
ウィザスと住友商事、オンライン教育で協業
学習塾「第一ゼミナール」を運営するウィザスと住友商事は12月21日、デジタル教育サービス事業において提携することを発表した。ウィザスが10月1日に設立したグローバルゲートインスティテュート（GGI）を通じてデジタル教育サービス事業を行う。
マヤ暦に関し、アメリカ政府が「12/21に人類は滅亡しない」と公式発表
マヤ暦が2012年12月21日で終わっているという解釈から、12月21日に地球人類が滅亡するという説が注目を集めている。このことについて、アメリカ政府の公式ブログ「USA.gov」は12月3日、「ただの噂」であるとして終末論を否定した。
