首都圏模試センター、2013年中学入試「結果偏差値一覧」公開
首都圏模試センターは4月5日、「2013年入試 結果偏差値一覧（4月版）」を公表した。合格率80％の偏差値を男女別・日程別に偏差値マップで掲載している。
中高生の5割が「将来の子育ては夫婦同等に分担」…NHK意識調査
多くの中高生が出産後の女性の就労に肯定的で、将来の子育て分担については、半数近くが「父親も母親も同じくらいかかわる」と回答したことが、NHKが行った「中学生・高校生の生活と意識調査2012」より明らかになった。
Google、岩手・宮城・福島の高校生向け科学コンテスト…5/7まで参加者募集
Googleは4月5日、岩手県、宮城県、福島県内の高校生を対象とした科学コンテスト「Google サイエンスフェア in 東北 2013」を開催すると発表した。エントリー期間は、4月5日から5月7日まで。優秀な研究チームを表彰し、Google米国本社視察に招待するという。
小学生の3割、中学生の5割以上が「視力1.0未満」…年々増加傾向に
文部科学省は3月29日、平成24年度学校保健統計調査の結果（確定値）を公表した。「裸眼視力1.0未満」の割合は、幼稚園28％、小学校31％、中学校54％、高校64％となっており、昭和54年度以降増加傾向にあることが明らかになった。
衣料用スプレーに呼吸器系中毒事故の恐れ…国民生活センター
国民生活センターは4月4日、汗ジミ防止や静電気防止などをうたった衣類用スプレーや防水スプレーに、フッ素樹脂やシリコーン樹脂といった成分が配合されているものがあり、呼吸器系の中毒事故を引き起こす恐れがあるとして、消費者に注意を呼びかけている。
パイオニア、電子黒板への画像転送を中心とした学習支援システムを発売
パイオニアソリューションズは、普通教室向けに電子黒板と学習者用端末をつなぐ学習支援システム「xSync」を4月5日より発売する。電子黒板を使った協業学習を支援するソフトウェアで、価格はオープン価格。
文科相、給付型の留学支援を検討…学生の海外留学促進へ
下村博文文部科学大臣は、4月2日の定例記者会見で、グローバル社会で活躍できる人材を育成するため、学生の海外留学を大幅に増やすことと大学の国際化を進めることを公表した。
高校生の6割が「留学したくない」…最多の理由は言葉の壁
高校生の約6割が「留学したいと思わない」と回答し、もっとも多かった理由に「言葉の壁」が挙げられたことが、文部科学省の平成23年度調査により明らかになった。
【入試方式と就職3】遠未来、近未来、現在・過去を考える意味
今回は、大学受験におけるAO入試や推薦入試へのチャレンジが就職活動にもたらす効用について紹介します。AO・推薦入試では「学究意欲や社会貢献意欲を述べる志望動機」の提出を求められます。
GDPに対する学校教育費の比率、日本はOECD平均を下回る
国内総生産（GDP）に対する学校教育費の比率は、もっとも高いのが「アイスランド」8.1％、次いで「韓国」8％、「デンマーク」7.9％が続き、日本は5.2％とOECD各国平均の6.3％を下回ったことが、文部科学省の「教育指標の国際比較」2013年度版より明らかになった。
大阪府、小中高の英語教育改革…プロジェクトチーム始動へ
大阪府教育委員会は4月1日、小中高校の英語教育改革に向けてプロジェクトチームを始動する考えを明らかにした。プロジェクトチームは、ネイティブスピーカーや有識者など外部も含めて数人で構成されるという。
【高校野球】センバツ決勝戦、浦和学院と済美が対戦
第85回記念選抜高校野球大会（センバツ）は4月3日に第13日を迎え、12時30分より決勝戦が行われる。浦和学院（埼玉）と済美（愛媛）が優勝をかけて対戦する。
【入試方式と就職2】経団連が新卒者に求める資質
急速に進むグローバル化に対応すべく、前向きな大学改革に取り組んでいる東京大学が推薦入試の正式導入を発表しました。このことが、「AO・推薦入試経由の学生が就職活動で不利」という噂の危うさを象徴しています。
塾の月謝は平均どれくらい…慶大、外語大ママ長谷川さんの回答
受験生の保護者の悩みを先輩ママがアドバイスする「ママサポーターズ」。塾の費用を知りたいという高1男子の保護者の質問に、長女が東京外国語大学、次女が慶應義塾大学と二人のお嬢さんを合格に導いた長谷川玲子さんが回答した。
スイミングや学用品も教育資金非課税措置の対象？ 文科省がQ＆A公表
4月1日より導入された「教育資金の一括贈与に係る贈与税非課税措置」について、文部科学省のホームページでは、制度の詳細について解説するほか、よくある質問をQ&Aにまとめている。
「キャリア大学」で職業体験授業…企業・官公庁など20以上が参加
キャリア大学は、大学1年生を対象とした職業体験授業の申し込み受付を4月2日より開始する。経済産業省や外務省、財務省のほか、三井住友銀行、日本マイクロソフト、朝日新聞など20社以上が協賛する。誰でも無料で会員登録ができる。
