夏の甲子園で全試合抽選が復活、準々決勝翌日を休養日に
朝日新聞社と日本高等学校野球連盟は、第95回全国高等学校野球選手権記念大会を8月8日より兵庫県西宮市の阪神甲子園球場で開催する。今回は、大会史上初めて準々決勝翌日に休養日を設ける。また、選手権の伝統だった全試合抽選を復活するという。
センター試験どうなる…教育再生実行会議で大学入試の在り方議論
大学入試センター試験が5年後を目途に廃止する検討を文科省が始めたという報道を受け、波紋が広がっている。高校在学中に複数回受けられる全国統一試験を創設して大学入試に活用するというが、センター試験の問題点はどこにあるのだろうか。
出生数は過去最少の103万人、出生率は微増の1.41
厚生労働省は6月5日、2012年の人口動態統計月報年計を公表した。出生数は前年より1万4千人減の103万7千人、合計特殊出生率は前年より0.02ポイント増の1.41となった。
【NEE2013】教育関係者向けイベント「New Education Expo 2013」が本日開幕
教育関係者向けのセミナー・展示会「New Education Expo 2013」が6月6日に開幕した。今回で18回目の開催となる同イベントは、東京・大阪の2会場で行われるほか、札幌・帯広・名古屋・福岡のサテライト会場でもセミナーの様子を見ることができる。
【朝刊・教育】出生率16年ぶりの水準に回復、センター試験廃止へ
朝日、読売、毎日、日経の各朝刊から、気になる教育・子ども関連記事をピックアップ。6月6日は、出生率16年ぶりの水準に回復、センター試験廃止、政府の成長戦略など。
「全国国公立・有名私大相談会2013」全国4か所で開催…東大・京大も参加
朝日新聞社主催の「全国国公立・有名私大相談会2013」が7月13日（土）より、東京・横浜・名古屋・大阪の4か所で開催される。入場無料で、インターネットからの事前申し込みが必要。
平成25年度大阪府職員採用試験6月実施分、申込倍率が30倍超に
大阪府は、平成25年度大阪府職員採用試験6月実施分の受験申込状況および、今後のスケジュールについて発表した。申込者数は959人で前年と同人数で、そのうち、女性受験者数は419人となった。採用予定者数は前年よりも5人多く、30人程度となり、倍率が31.96倍となった。
関西・私立大学人気ランキング2013…受験者数・合格倍率・辞退率
2013年度の首都圏私立大学は、志願者数10万9,934人の明治大学、合格倍率5.8倍の青山学院大学、入学辞退率が最も低い52％の学習院大学が各々トップとなった。関西の大学は、どうだろうか。
【朝刊・教育】福島県双葉郡に中高一貫校創設、アレルギー表示の新方針
朝日、読売、毎日、日経の各朝刊から、気になる教育・子ども関連記事をピックアップ。6月5日は、福島県双葉郡に中高一貫校創設、アレルギー表示の新方針など。
【センター試験2014】実施要項が公開、試験日は1/18・19
大学入試センターは6月3日、「平成26年度大学入学者選抜大学入試センター試験実施要項」をホームページに公開した。試験日は、平成26年1月18日（土）・19日（日）の2日間となっている。
児童手当現状届けの提出は6月中に
中学卒業までの子どもに支給される「児童手当」を6月分以降も引き続き受取るためには、6月中に現状届けを提出する必要がある。今年は6月末日が日曜日のため、余裕をもって提出しよう。
【朝刊・教育】センター試験の日程、中央大学の総長辞任
朝日、読売、毎日、日経の各朝刊から、気になる教育・子ども関連記事をピックアップ。6月4日は、センター試験、中央大学の総長辞任、学校のプール利用指針など。
「授業力をつけよう！」JEESが若手教師を支援…第1回教育シンポジウム
全国初等教育研究会（JEES）は6月2日、「授業力をつけよう、若手教師たち！」と題した第1回教育シンポジウムを開催した。若手教師へのスキル伝達や多方面との情報共有などの方策を考える。
全国学力テスト2013、保護者に対する調査を実施…家庭状況と学力の関係を分析
文部科学省は5月31日、2013年度「全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）」の追加調査となる「保護者に対する調査」実施について発表した。家庭状況と児童生徒の学力の関係について分析するため、家庭における状況や保護者の教育に対する考え方、教育費などを調査する。
大阪府の校長公募について知事が動画でアピール
大阪府教育委員会は、大阪府立学校校長と大阪府公立小中学校の任期付校長を5月27日より6月19日まで公募している。公募について松井知事からのメッセージ動画が掲載されている。
BBCが手掛けた国別好感度ランキング、昨年首位だった日本は急落
英国放送協会（BBC）は、2005年から各国が世界に与える影響について毎年世論調査を行っている。同調査において昨年（2012年）世界にもっともよい影響を与えている国として評価された日本は今年4位に急落、ドイツが1位になった。
