東京ディズニーシー「サマーフェスティバル」7/8-8/31
東京ディズニーシーは、7月8日（火）～8月31日（日）に夏のスペシャルイベント「ディズニー・サマーフェスティバル」を開催。メディテレーニアンハーバーでは、ミニーマウスが主役の「ミニーのトロピカルスプラッシュ」を公演する。
小中一貫校制度化、幼児教育無償化…教育再生実行会議が提言
政府の教育再生実行会議は7月3日、今後の学制などの在り方について第五次提言を安倍晋三首相に提出した。小中一貫校の制度化、幼児教育の無償化などを盛り込んでいる。
幼児のデジタル機器使用、保護者の心配は「視力」と「表現力・想像力」
幼児向けの通信講座「プチドラゼミ」（小学館集英社プロダクション）と「Z会幼児コース」（Z会）は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
気づきや成長を促す“旅のチカラ”…JTB交流文化賞8/1募集開始
旅の体験記や観光交流・地域活性化の取組みを募集する「JTB交流文化賞」が今年、記念すべき第10回目を迎える。ジュニア部門を中心に、JTBブランド戦略推進室の原禎芳グループリーダーに話を聞いた。
理系院生の4割「大学院進学当たり前」、文系院生の3割「生活苦しい」
理系大学院生の4人に1人が、大学入学前に大学院進学を決めていることが、全国院生生活実態調査の結果からわかった。「大学院進学が当たり前だと思った」という回答も4割を超え、修士課程を含め「大学6年間」ととらえる考えが浸透しつつあるようだ。
自前タブレット利用の無料補助教材、DM刷新など…新生ベネッセはどう変わる？
ベネッセホールディングスは7月2日、代表取締役会長兼社長 原田泳幸氏による同グループの経営方針についての説明会を開催した。そこでは、事業ごとに縦割りだった組織を再編し、グループのシナジーを強化する方針、進研ゼミの独自性を生かした戦略などが発表された。
ベネッセ＝進研ゼミのイメージを払拭…ベネッセ会長兼社長 原田氏
ベネッセホールディングスは7月2日、代表取締役会長兼社長 原田泳幸氏による同グループの経営方針についての説明会を開催した。教育事業に関わる部分の概要を紹介する。
【夏休み】500以上のテーマから選べる「自由研究プロジェクト2014」
学研教育出版は7月1日、自由研究のテーマを500以上掲載したWebサイト「夏休み自由研究プロジェクト2014」をオープンした。「学年」「かかる期間」「ジャンル」から探すことができる。掲載期間は9月30日まで。
達成度テスト、平成33年度入試から導入へ…中教審が答申案
第91回中央教育審議会が6月30日に開かれ、大学入試改革として議論を続けている「達成度テスト（仮称）」の概要などについて答申案を示した。大学入試センター試験に代わる達成度テストの「発展レベル」は、平成33年度入試からの実施を目指すとされた。
ベルリッツが大阪府立箕面高校でTOEFL iBTで特設授業、府内17校で実施
大阪府立箕面高等学校は、企業での語学研修における実績をもつベルリッツを通じて、留学やアカデミックな領域で通用する英語力を身につけるための特設授業を展開。6月21日に公開授業を行い、同校内でベルリッツ講師が提供する英語の授業を紹介した。
大学生が選んだ新卒採用力ランキング、1位は3年連続「三菱東京UFJ銀行」
ダイヤモンド・ビッグ＆リードは7月1日、大学生が選んだ「新卒採用力ランキング」を発表した。総合ランキング1位は3年連続で「三菱東京UFJ銀行」が1位に輝いた。ホームページやウェブメール、セミナー・説明会、先輩社員・懇親会でも1位だった。
夫のお小遣い平均額は35,686円、増税により減少傾向
夫のお小遣い平均額は35,686円で前回調査より261円減額し、増税や値上げによる生活費増のしわ寄せが夫のお小遣いに現れていることが、ソフトブレーン・フィールドが7月1日に発表した「夫のお小遣い実態調査」より明らかになった。
東京ディズニーリゾート、ハロウィーンなど6つのプランを販売
東京ディズニーリゾートは7月2日（水）11時より、「ディズニー・ハロウィーン」を堪能できるプランや、子どもがキャスト体験できるプランなど6つのプランを販売する。各プランの申込みは東京ディズニーリゾート・オンライン予約・購入サイトにて受け付ける。
内閣府「子ども霞が関見学デー」8/6-7…大臣とお話ししようなど
内閣府は6月30日、小・中学生を対象とした「子ども霞が関見学デー」の開催について、ホームページに掲載した。今年度の開催日は8月6日（水）・7日（木）で、内閣府では「防災担当大臣とお話ししよう！」をはじめ、さまざまなプログラムを実施する。
海外子女対象の合同学校説明会、東京・大阪・名古屋で7月に開催
海外子女教育振興財団は、帰国生のための学校説明会・相談会を名古屋、大阪、東京の3会場で7月に開催する。2002年から続く同説明会は今回で13回目、3会場に220以上の教育機関が参加する予定だ。
中学の英語授業を140時間に、文科省が英語教育に関する有識者会議
文部科学省は6月30日、英語教育の在り方に関する有識者会議（第5回）の配布資料を公開した。資料は、中学校・高校における英語教育の現状と今後の方向性のほか、秋田県の中学校や岩手県の高校の事例などで、ホームページから見ることができる。
