【大学受験2015】ICU、新科目「総合教養」のサンプル問題を公表
国際基督教大学（ICU）は、2015年度から導入する新しい入試科目「総合教養（ATLAS）」のサンプル問題を公表した。「講義を聴いて設問に答える」という新しいスタイルの入試問題について、サンプル画像を用いて、わかりやすく紹介している。
東大合格者ランキング…人数1位は開成、現役合格率は？
インターエデュ・ドットコムは「東大へ現役合格するためにはどこの高校へ行くべきか？」、2014年度大学入試における現役合格率や文系理系実績など独自の調査をもとに発表した。東大現役合格率1位は、「筑波大学附属駒場中・高等学校」50.6％だった。
世帯数の将来推計、2035年までに46都道府県で減少
国立社会保障・人口問題研究所は4月11日、「日本の世帯数の将来推計（都道府県別推計）」を公表した。世帯数は2035年までに沖縄県を除く46都道府県で減少、平均世帯人員も減少し、2015年には東京都で2人を下回ると推計されている。
東京都「小学生の身の回りの事故防止ガイド」作成
東京都は3月、小学生の身の回りのヒヤリ・ハット調査結果と事故防止のポイントをまとめた「小学生の身の回りの事故防止ガイド」を作成した。都内の消費生活相談窓口や小学校などに配布するほか、ホームページに掲載している。
近畿大、教科書注文を完全インターネット化…大学生協初
近畿大学生活協同組合は。今年度から専用サイトで教科書注文を行う「完全インターネット化」を実施する。全国の大学生協では初めての試みで、パソコンやスマートフォンからも利用できる。他大学でも、煩雑になりがちな教科書購入に新たな試みも始まっている。
達成度テスト、高校の7割以上が反対…センター試験存続は7割が支持
大学入試センター試験に代わり、達成度テスト（仮称）が導入されることについて、高校の7割以上が「反対」であることが、進路情報研究センターが実施した調査報告書より明らかになった。現行の大学入試センター試験について「このままでよい」という回答も7割に上った。
文科省ICT活用実証研究、教員の9割以上「子どもの意識や理解が向上」
文部科学省は4月11日、学びのイノベーション事業実証研究報告書を公表した。ICTを活用した授業について、実証校18校の教員の9割以上が「児童生徒の意識や理解を高めることに効果的」と評価したことが明らかになった。
カンドゥーで職業体験、帰りは出口で「帰りたくない！」
イオンモール幕張新都心に2013年12月にオープンした職業体験テーマパーク「カンドゥー」に、もうすぐ4歳になる息子と一緒に行ってきた。職業体験の対象年齢は3歳～15歳と幅広い。
家庭訪問、保護者の7割が否定的…理由は「学校での面談と変わらない」
新学期に入り、家庭訪問の季節を迎えているが、7割の保護者は家庭訪問に否定的であることが4月10日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。家庭訪問をしてほしくない理由は、「学校での面談と変わらない」が最多で76.4％に上った。
臨時福祉給付金、子育て世帯臨時特例給付金…振り込め詐欺や個人情報詐取に注意
消費税増税に伴う「臨時福祉給付金」と「子育て世帯臨時特例給付金」について、厚生労働省は「振り込め詐欺」や「個人情報の詐取」への注意を呼びかけている。現時点はまだ申請受付の段階でないことから、個人情報の照会や手数料振込みの求めなどはあり得ないという。
4/14に火星が接近、夜空にオレンジ色の光…条件良ければ模様観察も
4月14日に火星が地球に最接近する。約2年2か月ごとに訪れる「火星の接近」。春の夜空にオレンジ色の明るい光を放ち、天体望遠鏡を使えば火星の模様まで見えるとされている。
チエル、eラーニング教材「TOEFL iBTテスト 早分かり」4/14発売
チエルは4月14日より、TOEFL iBTテストに対応したeラーニング教材「TOEFL iBTテスト 早分かり」を発売する。eラーニングシステム「Glexa」対応版は1ライセンス10,000円、クラウド型教材配信サービス「CHIeru.net」対応版は1ライセンス（6か月利用）2,167円。
【中学受験2015】「愛知私立中合同相談会」6/15から多治見、一宮など4会場で開催
愛知県私学協会は、「愛知私立中学合同相談会」を6月15日の多治見会場から一宮、豊田、岡崎の県内4会場で開催する。
習い事の月平均13,899円…年齢とともに上昇、小5から学習系へシフト
子どもの習い事にかかる費用の月額平均は13,899円で、年齢とともに上昇していることが4月8日、「子どもの習い事に関する意識調査」の結果からわかった。幼少期は体力向上や情操教育に注力し、小学校高学年から学習系の習い事にシフトする傾向もみられた。
秋田県が保護者向け「インターネットセーフティガイド」作成
秋田県教育庁は、「大人が支える！インターネットセーフティの推進」の一環として、「インターネットセーフティガイド」（平成26年3月版）を作成。「隠れネット機器」など、大人や地域の人たちが正しい理解をし、トラブルから子どもたちを守る。
ICT教育サービス、ACCESSと東京書籍が協業…海外展開も視野
ACCESSと東京書籍は4月8日、「ICTを活用した教育サービス」と「オンラインプラットフォーム」の開発・事業化に向けて協業することに合意したと発表した。ACCESSの技術力と東京書籍の知見を持ち寄り、海外展開も視野に新たな教育サービスの開発や事業化を目指していく。
