絵本ナビforスゴ得、絵本ムービー50・読み放題100を突破
絵本の情報・通販サイトを運営する絵本ナビは5月26日、NTTドコモが運営する「スゴ得コンテンツ」で提供している「絵本ナビプレミアム for スゴ得」上での絵本ムービー作品数が50、絵本の読み放題サービス作品数が100を突破したことを発表した。
電子タグ「MESH」を使ったデジタルなものづくり体験6/25
ソニーの体験型科学館「ソニー・エクスプローラサイエンス」では6月25日、ブロック形状の電子タグ「MESH（メッシュ）」のワークショップを開催する。参加費は無料だが、別途入館料が必要。事前に申込みが必要で、6月8日まで受け付けている。
欧米の対応を調査、ネット利用における青少年保護の取組み
内閣府は、「平成27年度 アメリカおよび欧州における青少年のインターネット利用に関係する民間事業者による青少年保護に関する取組み事例調査」の報告書を発表した。特に、民間事業者による青少年保護に関する取組みを調査している。
実際に触れながら学ぶ保護者のための無料スマホ教室、愛知で無料開催
愛知県は、スマートフォンなどを実際に使用する体験型の教室「保護者のための体験！体感！スマホ教室」を、6月1日から2017年2月28日まで開催する。教室は申込者が指定する学校や公民館などを訪問して行う。費用は無料。
小中学生のスマホ使用ルール、全国的な広がり…成績にも影響
大阪市旭区は5月24日、小中学生のスマートフォンなどの使用ルールを発表した。ゲーム機や携帯電話、スマートフォンなどについて、夜遅くや長時間は使用しないよう定めている。子どものスマホ利用を制限するルール作りは、全国に広がりつつある。
超スマート社会への挑戦、平成28年度版「科学技術白書」公表
文部科学省は、平成28年度版科学技術白書を公表した。ノーベル賞受賞を生み出した背景を特集しているほか、人工知能（AI）などがもたらす「超スマート社会」への挑戦をテーマに、今後の取組みを示している。
Google、科学を楽しむ記録アプリ「Science Journal」開発
Google for Educationは5月20日（現地時間）、子どもから大人まで科学に興味のある者を対象にした、Android対応の新科学アプリ「Science Journal（サイエンスジャーナル）」を発表した。
月額480円で絵本やアニメが見放題「学研こどもシアター」
学研ホールディングスのグループ会社である学研プラスは、スペースシャワーネットワークと協業し、5月23日正午に月額見放題のiOS用動画配信アプリ「学研こどもシアター」を公開した。
デジタル教科書のための新書体6月発売、ロービジョンにも配慮
デジタルフォントの開発・販売などを行うモリサワグループのタイプバンクは、デジタル教科書のための新しい書体「UDデジタル教科書体」を6月に発売する。新書体は、ロービジョン（弱視）などに配慮したデザインで、障害者差別解消法の理念にもとづき設計されている。
「スマホ依存」7割以上が自覚…デジタルデトックス実践わずか1.8％
スマホ所有者の7割以上がスマホ依存を自覚していることが5月20日、MMD研究所が実施した「2016年スマホ依存に関する調査」の結果から明らかになった。10～30代に限ると、2割以上が「かなり依存している」と自覚していた。
介護・生活支援ロボット科研費2位「東大」3位「名大」1位は？
アスタミューゼは5月19日、「介護／生活支援ロボット」市場における大学・研究機関別の科研費獲得ランキングを発表した。1位は「早稲田大学」、2位は「東京大学」、3位は「名古屋大学」で、上位3大学が4位以下に差をつけた。
大学生が情報を得るメディアは「テレビ」「Twitter」…SNSは「LINE」利用
東京工科大学は5月18日、新入生の「コミュニケーションツール」利用実態調査の結果を発表。18歳は世の中の動きを知る情報源として「テレビ」「Twitter」を利用していることがわかった。また、女子の7割以上がiPhoneを所有していた。
描いた絵が動く…メガハウス「おえかきアーティスト」7月発売
バンダイの子会社メガハウスは7月上旬、カメラ付きの次世代型デジタルスケッチブック「おえかきアーティスト」を発売する。価格は2万1,600円（税込）。対象年齢は3歳以上。全国の玩具取扱店で購入できる。
小中学生の情報モラル、法に関する知識乏しく早期教育が必要…静大ら調査
小中学生の情報モラルに関する知識のうち、「法」に関する知識が少ないことが、カスペルスキーと静岡大学の調査により明らかになった。また、小中学生の情報モラルに関する知識は個人差が大きく、小学校段階からの早期教育が必要だと提言している。
10代のFacebook離れが顕著…1年で45％から27％に減少
10代のFacebook利用率が1年で45％から27％へと大幅に減少していることが、ジャストシステムの調査結果より明らかになった。10代はLINEとYouTubeの利用率が高い傾向にある。
国内パソコン出荷台数21.4％減の990.6万台、2016年度は回復予想…MM総研
MM総研は5月17日、2015年度の国内パソコン出荷概要について調査結果を発表した。出荷台数は前年度比21.4％減の990万6,000台、出荷金額は前年度比14.0％減の8,736億円。2016年度は回復局面に向かう予想で、法人市場で前年度比2.1％増の成長を見込んでいる。
