Appleでは、学生と教職員を対象とした「新学期をはじめよう」キャンペーンを、4月29日まで実施する。キャンペーン期間中は学割価格でMacとiPadが手に入るほか、Mac購入者にはBeats Solo2のヘッドフォンがもらえる。
未成年者の半数近くがほぼ毎日、インターネット上の友達と連絡を取り合っていることが2月22日、デジタルアーツの実態調査結果より明らかになった。女子中学生に限ると、「ほぼ毎日」という回答は6割を超えていた。
日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)啓発事業部会は3月12日、「スマートフォン セキュリティ シンポジウム」を開催する。青少年向けのネットマナー啓発の在り方について、講演やパネルディスカッションを行う。
PCN(Programming Club Network)を推進するナチュラルスタイルは、小中学生を対象にオリジナルのプログラム作品を募集する「PCNこどもプロコン2015冬」を開催。2月29日まで作品の応募を受け付けている。
20代以下の若者が2016年に身につけたいと考える能力・スキルは「コミュニケーション力」「語学力」であることが、エン・ジャパンが運営するアルバイト求人サイト「エンバイト」が行ったアンケート調査の結果から明らかになった。
ストップイットジャパンは、いじめなどの不適切な行為を報告・相談するアプリおよび管理者向けの問題解決ツールを提供する米国Inspirit Group,LLC社の製品について、日本の教育分野における独占販売代理店契約を締結したと発表した。
ソフトバンクとウィルコム沖縄は2月19日より、25歳以下の新規契約者を対象としたキャンペーン「Pocket WiFi 学割」を開始する。月間データ通信料の上限はなく、「Pocket WiFiプラン2」を3年間、月額3,696円(税別)で利用できる。
Googleウェブレンジャーは2月10日、2月1日から3月18日まで実施される「サイバーセキュリティ月間」に際し、オンラインセキュリティについて楽しく学べる「まんが セキュリティ入門」を公開した。まんがは無料でダウンロードし、閲覧できる。
ネット上で視聴できる若者生態バラエティ番組「みんなのクラウド教室」は2月9日、若者を対象に行ったアンケート調査結果を発表した。18歳から22歳の男女が使う検索エンジンはGoogleとTwitterがほぼ同数で、Instagram(インスタグラム)も検索ツールに利用されていた。
警察庁は、3月16日に警察政策フォーラム「青少年のスマホ利用のリスクと対策」をグランドアーク半蔵門で開催する。大学教授や精神科医、IT企業による基調講演とパネルディスカッションを行う。参加費は無料で事前申込みが必要。
内閣府は2月4日、保護者、教職員、指導員向けに青少年のインターネット利用環境づくりハンドブックの案内をホームページに掲載した。ハンドブックの電子データ(PDF)を無料で配布している。
つくば市では2月13日・14日の2日間、つくばカピオのサイバーダインアリーナで「つくばロボットフェスタ」を開催する。つくば市でのG7茨城・つくば科学技術大臣会合の開催を記念し、G7関係各国のロボットが大集合する。
大阪府箕面市とottaは2月4日、地域による見守りを低コストで実現する「スマート見守りシティ構想」の実現に向けた実証事業を推進することに合意したと発表した。2016年夏をめどに箕面市内の全小中学生約11,000人に見守り端末を無償配布する。
NTTデータは3月5日・6日の2日間、小学生対象のプログラミング体験イベント「春のこどもIT体験」を開催する。参加費は無料。保護者同伴での参加となり、Webサイトから申込みを受け付けている。
Googleは2月3日(米国現地時間)、公共住宅に住む家庭に向けて無料の高速インターネットサービスを提供することを明らかにした。
情報処理推進機構(IPA)は、インターネットを利用するうえで大切なサイバーセキュリティの知識を楽しく学べる「サイバーセキュリティのひみつ」を刊行した。非売品となっており、全国の小学校の図書室や公立図書館で見ることができる。