京都大、三重県教委と協定締結…高大連携事業を拡大
京都大学では、三重県の高等学校から個別に要望のあった大学見学や模擬授業などに協力してきたが、さらに幅広く高大連携事業を展開するために、協定を結ぶこととなった。
高校生のスマホ所有率8割超、3年前の5.5倍…スマ勉も定着
リクルート進学総研は5月23日、「高校生のWEB利用実態調査」の結果を発表した。高校生のスマートフォン所有率は3年前に比べ5.5倍。6割が勉強に活用しており、「スマ勉」が高校生の間に定着しているようだ。
東進「父母のための難関大学合格講座」首都圏で6/1-7/6
大学受験予備校の東進ハイスクールは、高校2年生の保護者を対象とした教育講演会「父母のための難関大学合格講座」を6月1日（日）から7月6日（日）まで、首都圏の各校舎にて開催する。
東京都教委が英語教育重点校を指定、日比谷高校など10校
東京都教育委員会は5月22日、平成26年度の英語教育重点校の指定校を発表した。指定されたのは、日比谷高校、小石川中等教育学校など10校。6月1日から平成27年3月31日まで、生徒の英語力向上のための取組みを組織的に行っていく。
10代のカラコン使用、半数が未受診…国民生活センター
国民生活センターは、カラーコンタクトレンズの相談や眼障害が増えていることから、安全性や使用実態を調査。10代では半数がインターネットで購入し、眼科を受診したことがなかった。同センターは異常を感じたら使用をやめて眼科医を受診するよう呼びかけている。
東京都立高校の進学指導重点校、青山高校の指定を更新
東京都教育委員会は5月22日、「進学指導重点校」の指定について発表した。指定期間が平成26年度末で終了する都立青山高校について、平成27年度から平成29年度まで新たに指定することを決めた。進学指導重点校は平成27年度からも現在と同じ7校となる。
JTが奨学生募集、返済不要の給付型…制度運営のため財団設立
日本たばこ産業（JT）は、ジェイティ奨学金財団を設立し、国内の大学生向け給付型奨学金制度「JT国内大学奨学金」の2015年度奨学生の募集を開始した。経済的理由で大学進学が困難である優秀な学生を対象に4年間で総額500～1,200万円ほどを給付する。
【夏休み】東洋大、高校生対象に「サマー・サイエンスキャンプ2014」開催
東洋大学は、高校生対象の科学技術体験合宿プログラム「サマー・サイエンスキャンプ2014」を川越キャンパスで8月18日（月）から8月20日（木）の2泊3日で開催する。会場は理工学部川越キャンパス7号館で、定員は25名。参加費は2,000円となっている。
日大森林資源科学科、高校生向けサイト「FIRST STEP」開設
日本大学の生物資源科学部森林資源科学科は5月21日、高校生向けサイト「FIRST STEP」をオープンした。学科にまつわる話題、在校生からのメッセージなどを写真や動画を交えてわかりやすく紹介している。
東京理科大学が小中高校生向けのサイエンスフェアを6/7・8に開催
東京理科大学は小・中・高校生をはじめとする一般の方を対象に科学や技術の楽しみを知ってもらうイベント「みらい研究室～科学へのトビラ～」を日本科学未来館で6月7日と8日の2日間にわたり開催する。
阪大に強い高校ランキング、北野が2年連続トップ…大阪の公立高が健闘
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は5月22日、2014年度の「大阪大学に強い高校ランキング」を発表した。1位は「北野」で、2年連続のトップとなった。大阪の公立高校の健闘が目立ち、トップ10のうち7校を占めた。
日本の若者、6割が海外勤務に関心なし…アジア調査国でもっとも内向き志向
日本の10代後半の若者の6割が海外勤務に関心がなく、アジアの同世代の若者に比べて内向き志向が強いことが、「働き方や仕事に対する価値観の意識調査」結果から浮き彫りとなった。将来の生活に対しては、調査国中もっとも悲観的な傾向にあった。
受験サプリ、世界最大級のオンライン教育サイトの動画を無料配信
リクルートマーケティングパートナーズが運営する「受験サプリ」は、世界最大級のオンライン教育サイト「カーン・アカデミー」の動画無料配信コンテンツを開始した。動画は会員以外も自由に視聴できる。
東大の推薦入試、全国7会場で説明会を開催…概要を解説するFAQも公開
東京大学は5月21日、平成28年度から導入する推薦入試について、8月と9月に全国7か所で説明会を開催すると発表した。また、推薦入試について寄せられた代表的な質問と答えを紹介するFAQも同日、ホームページ上に公開した。
近畿大学がベルリッツと提携、5年ぶりの国際系新学部開設構想を発表
近畿大学はベルリッツコーポレーションと提携し、新たな学部「外国語・国際系学部（名称未定）」の開設構想を発表した。開設は東大阪キャンパスで、2016年4月の開設を目指している。
小学校の英語教育、保護者の88％が教科化など「賛成」
小学校における英語教育の拡充強化の動きに対し、88％の保護者が賛成であることが、日本教育文化研究所が5月20日に公表した調査結果からわかった。小学校低学年の保護者が今後学習してほしい教科科目では、「算数」「国語」に次いで、「外国語」が高かった。
