2018年用年賀はがきにスヌーピー初登場…ネット予約開始、11/1より販売
日本郵便は8月31日、2018年用年賀はがきの予約受付・販売について発表した。11月1日の販売開始に先立ち、9月1日から特設サイト「郵便年賀.jp」でインターネット通販の予約・販売受付を行うほか、各種商品やサービスなどさまざまなコンテンツも紹介している。
【英語ことわざ】備えあれば憂いなし、9/1「防災の日」にはこのフレーズ
9月1日は「防災の日」。防災週間にあわせ、よく用いられるのは「備えあれば憂いなし」のことわざだ。さて、英語では何というか。
2017年台風ピークは9月前半、台風15号に注意…上陸地域1位は？
気象庁によると8月31日現在、台風15号が接近してきており、週末の9月2日から3日にかけて日本の東に接近すると予報している。9月1日の「防災の日」とその日を含む1週間は「防災週間」と定められているが、9月は8月と並び、台風が日本列島に接近・上陸しやすい時期でもある。
東京・神奈川・埼玉・千葉、四大卒以上が多い小学校区ランキング
スタイルアクトは8月31日、東京・神奈川・埼玉・千葉の「小学校区別最終学歴調査」結果を公表した。四大卒以上の居住者がもっとも多かった小学校区は東京都千代田区の番町小学校、2位は川崎市麻生区の麻生小学校、3位は千葉県浦安市の日の出南小学校だった。
首都大学東京、五輪開催中は試験・授業なし…授業開始日は繰上げ
首都大学東京は8月30日、2020年度学年暦における特別措置を発表。オリンピック開催期間中は原則として授業・試験を行わないことで、学生が大会観戦やボランティア活動に参加しやすい環境を整える。
親子でヨガやダンスに挑戦「WEBGYMキッズプログラム」動画リリース
会員制総合フィットネスクラブの運営を行う東急スポーツオアシスは、スマートフォンアプリ「WEBGYM（ウェブジム）」上に、家族の運動をサポートする動画「WEBGYMキッズプログラム」を公開した。時間がない共働き家庭でも、親子で一緒に楽しめる運動を紹介している。
母親の有職率、5歳半児62.2％・中3生80.8％…増加傾向続く
厚生労働省は8月30日、平成13年出生児（中学3年生）と平成22年出生児（5歳6か月）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の結果（概況）を公表。母親の有職率は年々増加し、平成13年出生児では80.8％、平成22年出生児では62.2％となった。
暮らしながら国内留学、国際シェアハウス「Global HUB」千葉にオープン
シェアハウスプロデュース会社の絆人は、世界各国の在日外国人や留学生、将来グローバルに活躍したい日本の学生やビジネスマンを繋ぐ、大型国際シェアハウス「絆家シェアハウス-Global HUB-」を、10月に千葉県幕張本郷にオープンする。
秋の学校行事・行楽に…Navy、雨に強い子ども向け「はっ水バッグ」
マックハウスは、プライベートブランド「Navy」から子ども用「はっ水バッグ」を発売した。遠足や運動会、屋外の学校行事や秋の行楽での利用を見込む。マックハウスの通販サイトやマックハウスを始めとする全国約426店舗で販売中。料金は1,990円（税別）。
学校へ行きたくない、子どものSOS…9月1日問題に保護者ができること
1年のうち子どもの自殺数がもっとも多いという、9月1日。もし、子どもに「学校に行きたくない」と言われたら、どう応えてあげればよいだろうか。フリースクール全国ネットワーク代表理事、東京シューレ葛飾中学校校長の奥地圭子氏に話を聞いた。
大阪市、まちづくり＆仕事体験「OSAKA☆みらいシティ」11/5
大阪市は、まちづくり・職業観育成体験学習事業「OSAKA☆みらいシティ」を開催するにあたり、市内在住の小学生を対象に参加者を募集する。11月5日に仕事体験をするほか、まちの仕事やルールを考える事前学習やイベントを振り返る事後学習も行う。
子どもの自殺防止対策「推進した方がいい」6割
東京都は8月29日、「自殺対策に関する意識」についてのアンケート結果を公表した。回答者の45.3％が、これまでに自殺またはそれに近いことを考えたことがあると回答。また、60.1％が小・中・高校生を対象に自殺防止対策を推進した方がよいとしている。
習慣作りに役立つ子ども向けスマートウォッチ「OCTOPUS」
ソフトバンク コマース＆サービスは、毎日の習慣を作る子ども向けスマートウォッチ「OCTOPUS（オクトパス）」を9月15日より販売開始する。「ご飯」「歯みがき」といった習慣付けたいイベントをスケジュールに設定すると、時間になったらお知らせする。
神津島で「伊豆諸島ウオーク」小学生以上の参加者150名、9/1より募集開始
東京都は「TOKYOウオーク2017」の特別編として、11月25日に「伊豆諸島ウオーク in 神津島」を開催する。体力に合わせて選べる2種類のコースを用意、小学生から参加できる。9月1日よりWebサイトや電話などで参加者の募集を開始する。
防災情報、家族間での共有は半数以下…地域で差
9月1日の「防災の日」を前に、大和ハウス工業は防災意識と実態に関する調査を実施。その結果、3人に1人は家族間で防災に関する情報を共有していないことが明らかになった。
避難所指定の公立学校、断水時のトイレ保有は半数程度…文科省
避難所に指定されている公立学校のうち、断水時に利用できるマンホールトイレや簡易トイレなどを保有する学校は49.5％であることが、文部科学省の調査からわかった。都道府県別では、東京都や神奈川県は9割以上となっているが、秋田県や長崎県など1割未満の県もみられた。
