サムスンは、幼児から高校生までの教育期間を対象とした10.1インチ型タブレット端末「Galaxy Tab 4 Education」を発表した。2014年秋に始まる学年度より導入が可能だという。
アルクは、新刊「2015 アメリカ留学公式ガイドブック」を5月12日に発売した。日米教育委員会が留学を成功させるための情報を提供し、在日アメリカ大使館もガイドブックとして推薦しているという。
日本英語検定協会は5月と6月、九州、京都、北海道の3地区で「海外留学フェア2014」を開催する。世界各国の大使館や公的機関、国内の留学専門団体などが集結し、海外留学を希望する中高生、大学生などに最新情報を提供する。
ホンダの二足歩行型ロボット「ASIMO」は4月24日、日本科学未来館を訪問した米国のバラク・オバマ大統領と対面して英語で挨拶し、得意の走りやボール蹴り、ジャンプを披露した。
日本学生支援機構は4月22日、平成24年度の大学間協定などに基づく日本人学生留学状況調査の結果を公表した。国別では米国が10,355人ともっとも多く、海外に派遣する学生の数が多かったのは早稲田大学、関西外語大学、立命館大学だった。
早稲田大学とアメリカ・ワシントン大学(シアトル)は、新しい教授法の開発と実証を行う協定を締結した。同大では、教育手法に関して海外大学との組織的な研究開発は初の試みで、今後は研究成果の公開などを通じて国内外に広く情報発信する考え。
バイオエネルギーで動くスペースシップカーを米国人が開発している。クラウドファンディングサービスのインディゴーゴーに出品されている。
個人主義的な日本の大学生は、親しい友人が少なく、幸福感も低いことが、京都大学の研究グループによる調査結果から明らかになった。アメリカの大学生には、個人主義傾向と親しい友人の数、幸福感に関連がなかった。
文部科学省は3月25日、2011年の日本人の海外留学者数を発表した。2004年より7年連続して減少し、2011年は57,501人だったことが明らかになった。ピーク時である2004年の82,945人と比べ、25,444人(30%)減少した。
ラララ留学サポートセンターでは、豪州、米国全土を対象に、留学希望者にマッチした語学学校を紹介し、その場で見積もりを提示する「10秒見積もり」を提供。すべての費用項目を個別に比較検討して、留学プログラムを作り出せるように各語学学校を紹介している。
beoは、小学生から大学生・社会人までを対象にした留学イベント「第6回 留学エキスポ!2014 Spring」を5月10日に渋谷で開催する。参加無料、入退場自由。
サンディスクコーポレーションは学生の教育をサポートするための学金プログラムを日本で開始することを発表。同プログラムは東京大学・東北大学・名古屋大学の3大学にてコンピュータサイエンスまたは工学を学ぶ30人を対象に実施される。
リクルートは3月13日、米UDACITYと日本におけるMOOCs「Udacity」の普及活動を目的とした協業契約を締結したと発表した。英語で数多く提供されている講義動画の日本語字幕を制作し、日本語化していくという。
海外留学推進協会は、2013年末にニューヨーク州立大学(SUNY)と正式に提携を行い、全64キャンパスのうち、留学生を積極的に募集したい34キャンパスへの留学生募集を開始した。
大阪府国際化戦略実行委員会は、大阪の高校生の海外留学を支援する「おおさかグローバル塾」平成26年度塾生(第3期生)の募集を1月30日より開始した。2週間の短期留学および年間50時間以上の講座がセットとなっている。