国内外の学生が将来働きたい国、米国に続き日本は2位
ハーバード大学アジア学生会議に参加した国内外の学生が将来働きたい国は、1位「アメリカ合衆国」37.6％、2位「日本」21.3％、3位「イギリス」9.3％であることが、ディスコが11月18日に発表した国内外の学生の就職意識調査結果より明らかになった。
米政府、肥満による健康被害の注意喚起を目的としたビデオゲーム開発
アメリカ政府は、肥満による健康被害の注意喚起を目的としたビデオゲームに、1000万ドル以上の予算を投じていると米メディアが報じています。
空気中の汚染物質を感知、ウェアラブルデバイス「AirBeam」
アメリカ、ニューヨーク発。見えない大気汚染の状況を感知するウェアラブルデバイスがクラウドファウンディングに登場した。
名古屋大学で海外留学フェア、英米など6か国の教育機関・奨学金など紹介
「東海地区 海外留学フェア2014」が11月22日に名古屋大学で開催される。セミナーを通じて米国、英国など6か国の留学情報を知ることができるほか、個別相談、模擬面接、奨学金のなども行われる。
千葉工大のカメラ搭載ロケットが米国で爆発、スタッフは無事
オービタル・サイエンシズ社が開発したアンタレスロケットが10月28日（現地時間）、米国バージニア州NASAワロップス飛行施設で打上げ直後に爆発した。ロケットには、千葉工業大学の流星観測カメラシステム「メテオ」が搭載されていた。
エボラ出血熱の学校保健安全法における取り扱い
国立感染症研究所によると、エボラ出血熱はエボラウイルスによる急性熱性疾患であり、血液や体液との接触により人から人へ感染が拡大し、多数の死者を出す流行を起こすという。日本の学校保健安全法では、感染した児童生徒は治癒するまで出席停止となっている。
米政府が脳トレ開発に年13億ドル…子どもの認知力向上に効果
アメリカ政府は現在、米国内各地の研究機関で年間13億ドルの予算を費やし、脳トレ的なビデオゲームの開発を行なっていることがニューヨーク・タイムズ紙で報じられています。
マララ・ユスフザイ氏、ノーベル賞に続き米国の自由勲章を受賞
米国憲法センターは10月21日、マララ・ユスフザイ氏の「リバティー・メダル（自由勲章）」受賞を発表した。自由勲章は、自由を確保するための努力を続けた人を毎年表彰するもので、ユスフザイ氏の教育権利を訴える活動が評価された。
高等教育の在学率1位は韓国、日本は7か国中6位
文部科学省は10月20日、7か国の教育状況を統計データで示した「諸外国の教育統計」平成26（2014）年版を公表した。高等教育在学者の人口千人あたりの人数は、韓国がもっとも高く、日本は中国に次いで2番目に低いことが明らかになった。
学生ビザ不要「アメリカ短期留学特集」開始…ApplyESL.com
ディスコインターナショナルが運営する語学学校検索・出願サイトApplyESL.comは、短期間で英語力を伸ばしたい学生や社会人向けに、学生ビザ不要で参加できるアメリカ短期留学プログラムを特集した「2014年冬、2015年春アメリカ短期留学特集」を10月20日より開始する。
ハワイのコミュニティカレッジが留学生の募集を開始、10/30に説明会を開催
海外留学推進協会は、ハワイ大学カピオラニコミュニティカレッジと正式に提携を行い、同大学への留学生の募集を開始したと発表。10月30日に留学説明会を全研プラザ（東京都新宿区）で開催する。
ベネッセ海外留学フェア、名古屋・大阪・東京で11月開催
ベネッセコーポレーションは、日本の高校から海外の大学へ進学を検討している高校生を対象とした「ベネッセ海外留学フェア2014」を11月1日に名古屋、2日に大阪、3日に東京で開催する。
世界大学ランキング、アジアにおける日本の相対的な順位が低下
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは、英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）の世界大学ランキングが10月2日（日本時間）に公表されたことを受け、速報レポートを発表した。アジアにおける日本の大学の相対的なポジションが低下しているという。
米大学ランキングでプリンストンが1位…学費トップは年間約550万円のコロンビア大
USニューズ＆ワールド・レポートは、アメリカ国内の大学ランキングを発表した。1位「プリンストン大学」、2位「ハーバード大学」、3位「イエール大学」がランクインした。上位201位までを紹介している。
JTB地球倶楽部、冬休み語学研修プランを発売…クリスマス体験など
JTBグループでSIT（目的型旅行）に特化したJTBガイアレックは、JTB地球倶楽部「冬休み 語学研修」を9月19日に発売した。プランはいずれも一般家庭でのホームステイをベースに語学レッスンと各種アクティビティを盛り込んだもの。
Google、子どものアプリ内購入問題で約20億円の返金に合意
Googleが手掛けるAndroidのデジタルコンテンツ配信サービスGoogle Play。子どもが高額のアプリ内購入をしていた問題で、米連邦取引委員会（FTC）とGoogleは1,900万ドルの返金を行うことで合意した。
