【GW2023】働くクルマが大集合、乗車体験も…もてぎ
モビリティリゾートもてぎは、ゴールデンウィークイベント「森のぶんぶんフェスタ ～働くクルマ大集合!!～」を4月29日から5月7日まで開催する。
全国15会場「合同ランドセル展示会」4-6月開催
YMGは2023年4月1・2日の横浜会場を皮切りに、4月から6月、全国14都市15会場・全19メーカーの参加となる「合同ランドセル展示会2023」を開催する。最大会場では930本のランドセルを展示、販売する。事前予約制。
コロナ禍の教育施設調査開始…コドモン×国立成育医療研究センター
国立成育医療研究センターとコドモンは2023年3月23日、コロナ禍における保育・教育施設の実態調査に関する共同研究を開始することを発表した。全国約1万4,000施設を対象とした調査で、医療的な問題を可視化し医療と教育の連携を図る。
【小学校受験】SAPIX kids説明会4/2
幼児教室SAPIX kidsは2023年4月2日、「小学校受験を検討されている方のための説明会」をSAPIX代々木ホールで開催する。参加費無料、事前予約制。参加は1家庭1名まで。申込締切は3月31日午後3時。
夜間休日の医師交通費が無料に…HOMEドクターとカラダノートが提携
HOMEドクターはカラダノートと提携し、2023年3月23日～1か月間、カラダノートが提供するアプリユーザーを対象に、医師の交通費が無料となるHOMEドクターのサービスを提供する。
【春休み2023】埼玉県小川町で「鬼面づくり体験」4/2
おいでなせえは2023年4月2日、埼玉県の小川町民会館リリックおがわにて、子供でも気軽に鬼瓦づくりに触れられる特別体験イベント「伝統を気軽に楽しむ鬼面づくり体験」を開催する。午前・午後の2部制で、定員は各回12名ずつ。体験料金4,300円（税込）。申込締切3月28日。
小中学受験、乳幼児期の教育「重要」8割以上
くぼたのうけんを運営する城南進学研究社は、2022年11月24日～26日に、小中学校の受験を経験した子供をもつ保護者を対象に「乳幼児期の教育」に関する実態を調査した。乳幼期の教育が重要だと思うと回答している保護者が8割以上にのぼることがわかった。
「小1の壁」過半数が働き方の見直しを検討
小学校入学を機に過半数が「働き方の見直しを検討」、全体の約4割が実際に働き方を変えたことが、放課後NPOアフタースクールが2023年3月23日に公表した調査結果から明らかとなった。小1の壁は、小学校入学で子供の預け先に困り、仕事との両立が難しくなる社会的課題。
チャイルドシートのサブスク…カーメイトが提供
カーメイトは、ベビー用品ブランド「エールベベ」のチャイルドシートを定額で2年間使用できるサブスクリプションサービス「べべ育（べべスク）」を4月上旬から取扱いを開始する。
小学生起業家による「ヘンテコタウン」3/21…缶バッジ作り等
小学生起業家たちが開く夢のお店や企業ブースが並ぶ「HELLO!"ヘンテコタウン"2023」が2023年3月21日に開催される。ワコムのブースでは、オリジナルの缶バッジ作りが体験できる。
【春休み2023】東武動物公園「春のナイトZOO」4日間限定
東武動物公園は2023年3月25日・26日と4月1日・2日に、夜間イベント「春のナイトZOO」を開催する。桜がライトアップされ、幻想的な夜の動物園・遊園地を楽しむことができる。
チャイルドシートのサブスク登場…国内初、3/15予約開始
カーメイトは、ベビー用品ブランド「エールベベ」にて、チャイルドシートを定額で2年間（延長で最長4年）利用できるサブスクリプションサービス「べべ育（べべスク）」を4月上旬より開始する。
低学年の外国人児童向け、日本語eラーニング教材を発売
アテインは2023年3月15日、小学校低学年の外国人児童向けeラーニング（学校編 英語字幕版）の販売を開始する。日本の小学校生活で必要な知識を学べる。利用料は国内で月額2,800円（税別）、海外で月額28ドル（税込）。無料体験もできる。申込みはWebサイトにて。
車内置き去り防止支援システム、東海理化とトヨタ共同開発
東海理化は3月14日、「車内置き去り防止支援システム」をトヨタ自動車と共同開発し、『ハイエース（幼児バス）』および『コースター（幼児専用車）』へ採用されたと発表した。
算数クイズイベント「小学生最強王決定戦」3/25…スコラボ
少人数ライブ授業を受けるための教育プラットフォーム「スコラボ」は2023年3月25日、現小学1年生～6年生と新小学1年生（現・年長）を対象に「たのしい算数クイズ 小学生最強王決定戦」をオンラインにて開催する。定員200名。参加費無料。
子育て支援策に「地域格差」親世代8割が実感
トラストバンクは2023年3月9日、子育て世代への政策と税金に関する意識調査の結果を発表した。親世代の8割超が行政の子育て支援策等に「地域間格差」を実感。4月発足のこども家庭庁に期待が寄せられている。
