国立教育政策研究所は2月23日、「全国学力・学習状況調査において特徴ある結果を示した学校における取組事例」について新たに2つの事例を公開した。 「全国学力・学習状況調査において特徴ある結果を示した学校における取組事例集」は、調査において正答率が高いなどの特徴ある結果を示した学校が、その結果に影響を与えたと考えている取組みを紹介したもの。「学校紹介」「全国学力・学習状況調査の結果における特徴」「全国学力・学習調査の結果に寄与したと考えられる取組」の3構成で取りまとめたもの。 今回追加されたのは、全国調査の結果分析を活用した指導改善の実践例として、4年間の全国調査で正答率が向上している小学校の例と生徒の意識改革により学力の向上を図る取組の実践をした中学校の例。 小学校の例では、 児童同士の意見交流や発表などを計画的、積極的に取り入れ「児童同士のかかわり合い」の中で自己評価や相互評価をしながら、学びを深められるような授業を展開していった。 すべての教科において、ペア・グループ・クラス全体といった形態で意見交流をさせ、自分と違う考えに触れることで意見を修正したり、同じ考えをもったことで互いの考えを深めたりさせているという。 中学校の例では、授業に先立ち単元・授業の目標や、前時の学習内容との関連を理解させることが重要であるとし、授業の冒頭にそれらを明示するための時間を確保。すべての教科を通じて必ず設定することによりこの時間のねらいが生徒にも伝わるようにしていたという。 同ページでは、これ以外にも同様の取組について掲載しており、教育委員会や学校においての指導や学習状況の改善に活用してほしいとしている。
