日本青少年研究所が3月26日に発表した「高校生の進路と職業意識に関する調査」によると、米国や中国の高校生は、医師や建築家、自ら起業といった自営的な職種の希望が多いが、日本は被雇用職の希望が多いことが明らかになった。 同調査は、2012年9月～11月に、日本・米国・中国・韓国の4か国の高校生に対して、自記式の調査票を用いた集合調査を実施。日本は2,103票、アメリカは1,024票、中国は2,225票、韓国は1,295票の回答を得た。 進路について相談する相手として「父親」をあげた高校生は中国が最多で74.2％、「母親」は韓国が80.4％と最多であった。「友人」は米国が最多で68.1％、「学校の先生」は日本が44.6％と最多であった。日本は「父親」の割合が46.0％と4か国中でもっとも低かった。 進路について考える時の気持ちを尋ねたところ、「可能性が広がるようで楽しみ」の項目では米国が89.6％と飛び抜けて高い肯定率となった。一方、「将来どうなるか不安」の項目では、韓国（83.9％）と日本（83.6％）が高かった。この項目でもっとも低い中国（47.3％）の約2倍の差がみられた。「将来いいことはないので考えてもつまらない」の項目では、韓国だけが52.2％と高かった。 将来就きたい仕事は、国によって大きく異なっている。米国では、医師や建築家、スポーツ選手、自ら起業といった自営的な職種の希望が多く、一般事務職や公務員、営業職といった被雇用職に対する希望が少ない。中国の高校生も米国と同じように医師や建築家、起業の希望が多いが、米国と異なる点として、法律家や企業の経営・管理職、財務税務関係の専門職、公務員の希望も多い。 韓国では、建築家や教師、企業の経営・管理職、公務員の希望が多く、一般事務職や大学教授、エンジニアへの希望が4か国中もっとも高い。一方、医師、法律家、自ら起業といった米国や中国で高かった項目の選択率は低い。 日本では、全般的に希望の水準が低く、警察・軍人、スポーツ選手、自ら起業といった米中韓では比較的希望の多い職種でもきわめて低水準となった。唯一、ショップの販売員だけは10.6％と4か国もっとも高く、米中韓の2～3倍である。日本の高校生は、全体的に職業に付随する経済力や威信にはあまりこだわらずに安定性や現実性を重視するため、被雇用職を中心に希望する傾向が強い、と同研究所では分析している。 なお、同調査報告書は、日本青少年研究所より1冊1,300円（送料込み）で販売されている。
