国立教育政策研究所は11月、「平成24年度全国学力・学習状況調査」で課題のあった「理科」について調査分析を行い、報告書をまとめた。調査によると、児童生徒の授業への意識が高いほど、平均正答率が高くなる傾向が明らかになった。 「平成24年度全国学力・学習状況調査」では、小中学校の理科で「観察・実験結果を整理・分析した上で、解釈・考察し、説明すること」などに課題が見られた。このため、「観察・実験」を通じた学習指導の改善・充実が求められている。 同研究所は、理科の学習指導の改善・充実に向け、小中学校の理科について詳細分析を行った。この結果、児童生徒の意識が高いと平均正答率が高くなることがわかった。学習指導の際は、学校の積極的な取組みよりも、児童生徒の視点をより意識することが重要としている。そのためには、習得した知識を実際の生活で考察できるようにするなど、児童生徒自身が、問題を自分のこととしてとらえ、学習目標を意識して取り組めるようにすることなどが大切だという。 また、観察・実験の習得状況を分析したところ、知識はあっても実際に技能を使えなかったり、個人の技能の習得が不十分であったりすることがわかった。指導の際には、観察・実験器具をさまざまな場面で繰り返し操作したり、観察・実験を個別に行う場面を設定したりするなどの改善が大切としている。
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