10代後半の若者の半数が「学校教育が就職に役立っていない」と回答し、調査国中もっとも高い割合を示したことが、「就職に関する意識調査」の結果から明らかになった。一方、就職先を見つけるまでに費やす期間は、調査国中もっとも短かった。 調査は、Adecco Group（アデコグループ）が1月、アジアの9つの国と地域で実施した。調査対象は、「Z世代（ジェネレーションZ）」と称される15～18歳。各国100人にインターネットでアンケートを行った。 「学校教育は就職に役立っているか」という質問に対しては、日本の若者の47％が「そう思わない」と回答。「とてもそう思う」「そう思う」という回答も31％にとどまり、調査国中でもっとも否定的な結果を示した。 一方、「就職先を見つけるまでに費やす期間」は、日本は「4か月」で調査国の中で最短だった。「卒業までに就職先を見つけられると考えている割合」も日本は62％で、他の調査国の8～29％と比較すると突出して高かった。ほとんどの国の若者が「卒業前に就職先を見つけられない」と回答したのに対し、日本は新卒一括採用の独自システムが影響して「卒業までに就職先を見つけられる」という回答が多数を占めた。 就職先の情報を集めるリソースは、各国において「家族や友人から聞く」がもっとも多かったが、日本ではその割合が調査国中もっとも低い47％だった。日本は、「企業のウェブサイト」「ネットの掲示板や口コミサイト」の方が高く、将来や就職に関して個人で情報収集しようと考える若者が多い実態が浮き彫りとなった。 生涯に経験する企業数については、日本の平均社数は「2社」で、各国比較でもっとも少なかった。日本で「1社」と回答した割合は9％にとどまり、終身雇用ではなく、転職を当たり前にとらえる若者が多数派であることが反映された結果となっているが、他の調査国との比較では「転職に消極的」な傾向がみられた。
