タブレットやスマートフォンを利用した教育系の定額制サービスに加入したことがある保護者は25.1％にのぼることが、タカラトミーエンタメディアが6月10日に発表した「子どもを持つ家庭のスマホ・タブレット利用最新事情」より明らかになった。 同社が総合プロデュースしているスマートフォン向けエデュテイメントアプリ「FamilyApps（ファミリーアップス）」では、0～9歳の子どもがいる全国の20歳～45歳男女を対象にインターネット調査を実施し、339人の回答を得た。調査期間は、2014年5月26日～5月29日。2013年6月にも同様の調査を実施している。 保護者のスマートフォン所有率は70.4％で、2013年6月調査時の58.0％と比べて12.4ポイント増加した。また、タブレットも2013年の21.4％から2014年は26.4％と5.0ポイント増加している。 子ども向け有料アプリ購入に関して、66.7％が「無料アプリで十分なので今後も購入する予定はない」と回答したものの、約30％は「購入したことがある」もしくは「内容によっては購入しても良い」と考えている。高品質な無料アプリが多く出てているため、有料で子ども向けアプリを購入することに抵抗があるようだ。 タブレットやスマートフォンを利用した知育定額制サービスに加入したことがある保護者は25.1％にのぼる。サービス内容は、ベネッセコーポレーションの「しまじろうクラブ」が19.2％ともっとも多く、ジャストシステムの「スマイルゼミ」4.7％、学研エデュケーショナルの「学研iコース」4.1％、KDDIの「こどもパーク」4.1％、DeNAの「アプリゼミ」3.8％、NTTドコモの「dキッズ」3.8％が続いた。また、「利用したことはないが、今後は検討している」と回答した保護者は22.1％だった。
