旺文社が実施した、全国の高等学校におけるICT活用状況調査によると、タブレット型PC導入校の約半数が「活用できていない」と回答していることが明らかとなった。また、活用状況にかかわらず「教員のスキル」を課題にあげる学校が多数を占めた。 調査は2016年12月下旬～2017年1月中旬、旺文社独自リストにもとづく全国の国公私立高等学校5,034校（中等教育学校を含む、高等専門学校・高等専修学校を除く）を対象に実施され、1,346校（国公立931校、私立415校）から得た回答結果を分析した。 全国の高等学校でのICT機器導入状況を調べたところ、もっとも多い回答は「電子黒板・プロジェクター」72.3％。次に「デスクトップ型PC」63.9％が続いた。持ち運び可能なノート型とタブレット型のPC端末を導入している割合の合計は54.8％だった。 タブレット型PCに限ると、配備台数に限らずに導入済みと回答した高校は全体の29.6％。学校別にみると、国公立では26.2％、私立では37.1％と開きがある。1校あたりの平均配備台数も、国公立では27.9台、私立では49.4台となった。今後のタブレット型PCの配備予定についての調査では、回答校全体のうち19.2％が台数に限らず導入の予定があると回答。そのうち「生徒1人につき1台導入の予定」と回答した高等学校は33.7％に上った。 タブレット型PCの活用状況については、すでに導入している高等学校のうち「あまり活用できていない」42.5％、「まったく活用できていない」5.9％となり、「活用できていない」が全体の半数近くを占めた。十分に活用できていると回答した学校は3.6％で、導入後の効果的な活用について課題があることがわかる。 タブレット型PCの活用課題については、「十分な端末数の配備」61.1％、「ネットワーク環境の整備」60.3％といったハードウェアや環境面についての課題もあげられたものの、もっとも多い回答は「教員の活用スキルの引き上げ」75.1％だった。この傾向はタブレット端末を「十分活用できている」「まあまあ活用できている」と回答した学校においても同様であり、効果的な指導をするうえで、教員側が強い問題意識を抱いていることが明らかになった。
