首都圏模試センターは9月24日、受験情報ブログに「公立中高一貫校の適性検査問題を解く力」を公開した。適性検査問題で問われる力と、2020年以降の大学入試で問われる力について解説している。内容は、同日に実施した公立中高一貫模試にて配布した入試レポートと同じ。 2017年4月までに、首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉・茨城）には、計24校の公立中高一貫校が誕生した。入試レポートによると、これら24校の2017年入試における適性検査の実受検者数は1万7,429名（志願者数1万8,059名）だったが、合格者は3,040名だったという。 私立・国立中学校の入試と比べても厳しい選抜といえるが、公立中高一貫校の適性検査をクリアすることを目標に学習することは、首都圏模試センターは子どもの将来にとって決してマイナスではないとコメント。また、「中高6年間一貫教育」を知ることが、より良い学校選択につながると伝えている。 また、首都圏模試センターの推計によると、私立中学校の2017年入試において「適性検査型（総合型・思考力型などを含む）入試」を実施した私立中学校は120校にのぼる。さらに、2018年入試での実施校は20～30校増加すると予想している。公立中高一貫校だけを目指して適性検査対策のための受験勉強をしてきた小学生や、習い事やスポーツに励んできた小学生にも「受検しやすい」形態やコンセプトの入試がほとんどであるという。 首都圏模試センターは、これらの入試で問われる力は2020年以降の大学入試においても問われる力であることを知っておくと、今後の受験勉強や日常の学習での励みになるのではないか、とまとめている。入試レポートは首都圏模試センターWebサイトにて公開されており、誰でも閲覧できる。
