小学生スポーツ、全国大会「必要」25.5%…団体ごとに差異

 JSPOは、今後の全国競技別交流大会の在り方を検討するため、中央競技団体等を対象に、小学生の全国大会に関する調査および意識調査を実施した。結果、全国大会の必要性は団体ごとに差異がみられ、「必要」が25.5%と半数以下の意見もあることが明らかとなった。

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小学生年代の全国規模の大会の必要有無
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 JSPOは、今後の全国競技別交流大会の在り方を検討するため、中央競技団体等を対象に、小学生の全国大会に関する調査および意識調査を実施した。結果、全国大会の必要性は団体ごとに差異がみられ、「必要」が25.5%と半数以下の意見もあることが明らかとなった。

 近年のスポーツ少年団活動において、競技志向の高まりや、勝利至上主義による行き過ぎた指導、過度なトレーニングが顕在化してきている。JSPOは、スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行っており、今回、全国競技別交流大会(軟式野球、剣道、バレーボール、サッカー、ホッケー)の在り方について検討するために、中央競技団体や都道府県スポーツ少年団・単位スポーツ少年団の活動実態を把握し、小学生の全国大会、全国競技別交流大会について、どのような考えや意見をもっているかを調査した。

 「小学生年代の全国大会に関する調査」においては、中央競技団体67団体(JSPO加盟団体61、JSPO準加盟団体6)と都道府県スポーツ少年団47団体を対象とし、「小学生年代の全国大会に関する意識調査」は、単位スポーツ少年団27,384団を対象とした。

 調査の結果、「小学生年代における全国規模の大会の必要有無」について、「必要である」と回答したのは、中央競技団体では76.9%、都道府県スポーツ少年団は25.5%、単位スポーツ少年団は58.3%であった。それぞれの組織において、大会の必要性に差異がみられることが明らかとなった。

 今回の調査結果を受け、日本スポーツ少年団では、全国競技別交流大会の今後の在り方について、「中止とするのか」「新たな全国競技別交流大会のカタチとするのか」について、中央競技団体および都道府県スポーツ少年団と丁寧に調整・協議のうえ、2023年度末までに結論を出すこととしている。

《日高紋佳》

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