教育資金に不安を感じる親は78.0％に達し、物価上昇が3年連続で不安理由の1位となったことが、ソニー生命の調査結果より明らかになった。月々の学校外教育費が前回調査から4,150円減少するなど、節約傾向が鮮明となっている。
ソニー生命は2026年2月10日から12日までの間、大学生以下の子供がいる20歳以上の男女を対象に「子供の教育資金に関する調査」を行い、1,000名の有効サンプルの集計結果を発表した。この調査は、今年で13回目の実施となる。
同調査では「子供の教育資金に不安を感じる」と回答した親は78.0%に達し、物価上昇がその不安の主な理由とされている。特に未就学児および小学生の親の82.3%はこの不安を抱えている。さらに「物価の上昇」は2024年の調査以来、3年連続で不安の1位の要因となっている。
このほか、教育資金の捻出方法として多くの親が自身のお小遣いや家族のレジャー費を削減している事実が浮き彫りとなった。教育資金の平均予想額は1,458万円で、前年から31万円の減少を見せつつも、過去最高の2025年1,489万円に次ぐ高水準を保っている。
学校外教育費の平均支出は月1万2,022円で、すべての就学段階で前年の調査より減少した。他方、子供の進学費用の備えとしての平均支出金額は1万5,684円/月で、これも前年より4,355円の減少を示した。
親の60.5％は「子供の教育についての支出を老後の備えより優先したい」と考えており、教育資金作りに親のNISA口座を利用することに積極的な意向を示した。特に「こどもNISA」については、今後活用したいと考えている親が54.4%にのぼり、その中で親のNISA口座を利用している人の8割半がさらに前向きな姿勢を見せている。
さらに、親の希望によると、子供には「理想の大人」として大谷翔平や芦田愛菜のような人物を目指してもらいたいとの意見が多数寄せられた。これらの結果は、親たちが子供の未来に対する強い期待と現実的な不安を抱えていることを浮き彫りにしている。
