ウェザーニューズは、アプリ「ウェザーニュース」を通じて「熱中症調査2026」を実施した。 調査の結果、約2人に1人が熱中症を経験している実態が明らかになった。 また、熱中症対策費は平均3,299円で、費用をかける人・かけない人で二極化していることがわかった。
「これまで熱中症になったことはありますか？ 」と質問したところ、「ある」が50％、「なってない」が50％となった。 内訳は「自己診断」が42％でもっとも多く、「自ら病院へ」が6％、「救急搬送された」が2％と、医療機関での対応が必要なケースもみられた。 男女別では女性の経験率が54％、年代別では50代（55％）でもっとも高い。 地域別では九州（55％）がもっとも高く、都道府県別では福井県と佐賀県が63％で同率1位となった。 室内での発症事例も目立っている。
「毎年、熱中症対策にかける費用は？」と質問したところ、全国平均は3,299円、中央値は2,500円という結果になった。もっとも多かった回答は「0円（費用をかけない）」で29%だった一方、「10,000円（上限）」を選んだ人も14%にのぼり、対策費をほとんどかけない人と積極的に投資する人にわかれる傾向が見られた。都道府県別の平均金額では、島根県（5,517円）、鹿児島県（5,048円）、高知県（4,821円）が上位となった。一方、平均金額がもっとも低かったのは青森県（2,210円）で、山口県（2,654円）、長野県（2,660円）が続いた。
「いつころから熱中症対策を始めていますか？ 」と質問したところ、「7月から」が39％でもっとも多かった。 5～6月から始める人はあわせて半数にのぼり、女性や沖縄県で早めに備える傾向がみられた。 環境省は、本格的な暑さが来る前（4月後半～6月ころ）の暑熱順化を推奨している。
学校や職場で、熱中症の危険を感じた経験がある人は63％だった。 「屋外」が34％、「屋内」が29％（両方含む）となり、学校や職場の屋内環境でも熱中症リスクが潜んでいる実態が浮き彫りになった。
